岡村友哉
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日経平均株価が7479円も上昇した歴史的な1カ月から一転、11月以降の日本株は荒れ模様だ。特に日経平均株価への寄与度の大きい「AI関連株」の値動きが激しくなっている。AIバブル崩壊懸念も台頭している中、個人投資家の取るべき戦略とは？連載「株式相場の歩き方」の第2回では「非AI株の逆襲ターン」とそのときに狙うべき銘柄群について考える。
株価が暴落したとき、個人投資家が買っているのはこの銘柄！ 信用買い残から見えてくる個人投資家の動向と「マザーズ市場が盛り上がらない原因」とは？
岡村友哉氏が、市場の需給などを元に、株式市場の裏側で起こっている現象を解説。マザーズ市場などの新興株が上がらないと、個人の投資マインドは上向かないと言われています。10月26日に東証マザーズ指数は900ポイントを割り込み、年初来安値を連日更新。すでに年初から3割程度下げています。それでもまだまだ底が見えず、埒が明きません。「マザーズが上がってくれさえしたら……」。そう考えている個人投資家も多いかもしれませんが、はたして本当にそうなのでしょうか？ マザーズで信用取引をするタイプの個人投資家が、今は過去に比べてはるかに少なくなっています。つまり東証マザーズ指数を、個人投資家全体の体感温度を測るモノサシにするのは誤りなのです。一体なぜなのでしょうか？ それは、個人投資家の大勢が買いに動くタイミングで、どの銘柄を買っているか調べてみると見えてきます。
「日経平均構成ウエイト」が高く、1〜3月に大きく下落した銘柄ほど、今後の買い戻しが期待できる!?裁定解消売りなどの「需給要因」から相場を解説！
岡田友哉さんが、日本株の値動きを需給要因の分析をもとにわかりやすく解説。2017年度の日経平均株価を四半期ごとに分けると、2017年の4-6月期は＋5.9％、7-9月期は＋1.6％、10-12月期は＋11.8％、そして最後の2018年1-3月期が▲5.8％。四半期別で下げたのは、直近の1-3月期だけでした。その1-3月期は米国株の急落（2月5日）から始まり、米中貿易戦争への懸念などの「トランプリスク」、円高に伴う「ガイダンスリスク」、森友問題発の「政局リスク」などが売り材料になっていました。その過程で、日経平均株価が何度か急落しながら安値を切り下げました。その売りの犯人は“外国人”であったことが知られています。
12月の市場では、値頃感のある株を安易に買うな！年末に向けて「節税売り」されやすい「塩漬け株」を現時点での「信用買い残」と「下落率」から推測！
2017年が始まってからここまでの日経平均株価を改めて振り返ると、11月30日（木）時点で、昨年末と比べて「3610円」も上がっています。今年の高値をつけるまでの最大の買い手は、結局は「日銀」。日銀のETF買いが無ければ、今年の上昇は実現しなかったことは疑いようがありません。次いで外国人。外国人は9月第3週から、怒涛の勢いで日本株を買い、トータルでは3.2兆円の買い越しです。ちなみに外国人は、9月第3週から11月第1週までの9週間だけで、5.3兆円も買い越しました。つまり、今回のラリー（上昇相場）が起きる前までは、2.1兆円売り越しだったということです。
政治も企業も「改名」でイメージをリセットできる!?社名をガラッと変えて株価が67％も大幅アップしたライクキッズネクストなど、社名変更の効果を検証！
上半期に入る前、3月末の日経平均株価は1万8909円でした。そこから4月に安値1万8355円を付けたあとは、怒涛のリバウンド。上半期最終日である9月29日（金）の終値は2万0356円ですので、上半期はほぼ2000円も上がったわけですね。発射台の高い下半期、「ここから誰が買うの？」的な素朴な疑問はあるものの、下半期相場はまずまずのスタートになっています。週初10月2日（月）の日経平均株価は2万0400円台、さらに翌3日（水）には2万0600円台を付け、年初来高値を大きく更新しました。
北朝鮮のミサイル発射時に東京市場が開いていたら日経平均は大暴落していた！ ミサイル発射直後に先物を売り叩いた投機筋が失敗した理由とは？
8月29日、北朝鮮が中距離弾道ミサイルを発射し、日本の上空を通過しました。北朝鮮リスクという意味では、今年に入って最大の警戒レベルで昨日の東京市場は始まったと思います。ただ、終わってみれば、8月29日の日経平均株価は0.45％安、TOPIX（東証株価指数）はわずか0.15％安。後場に日銀のETF買いが入ったこともありますが、軽微な下げに終わりました。投資家は冷静だった……といえるでしょうか？ 今日の実態としては、「多くの投資家が冷静で、パニックにならなかった」のではなく、「多くの投資家が動けなかった」のではないかと思われます。
今年のマザーズ市場は、暴落してもすぐに反発する？東証マザーズ指数先物を使った「売りヘッジ」が、大幅安のマザーズ市場を回復させるエネルギーに！
東証マザーズ指数がこのところ冴えません。6月27日のザラバ高値1204.80ポイントが今のところ指数のピーク。7月末までは1150ポイント辺りを維持していたのですが、8月に入った途端、今年最大の下落率「3.95％安」を記録。そして週初14日（月）に、安値で1053ポイントまで下げました。とはいえ、今年の東証マザーズ指数は上昇しています。年初からで見れば、8月14日時点で13.23％上昇。日経平均株価の2.21％、TOPIXの5.30％をアウトパフォームしているため、好調な市場といえます。
毎年6月の最終日、ジャスダック市場が確実に上昇？「数兆円規模の配当金」が再投資されることで中小型株市場に生み出される「買い需要」を狙え！
今回から、コラムを書かせていただくことになりました岡村友哉ともうします。初回は、盛り上がっている中小型株の話。基本的に、東京時間中の価格変動は、デリバティブ（先物やオプション）経由で決まる要素が強いといえます。指数のレンジが固まっている状況では、指数の狭いレンジにおけるレンジトレードを通じ、指数ウエイトの高い大型株の株価もこう着しがちです。その意味で、いわゆる“先物主導”の影響が現物株におりてくることの無い中小型株市場は、メインプレーヤーである個人投資家の動きと、それ以外の現物株を取り巻く需給がそのまま反映されるという性格があります。
