単に労働時間を
減らすだけでは解決しない

 さて、最後に、仕事のストレスと長時間労働の時系列変化について調べよう。

 図5には、ISSP調査から、上で掲げたのと同じストレスと長時間労働の指標について、1997年、2005年、2015年の値の主要国における時系列変化を追った。

 日本の変化として目立っているのは、1997年から2005年にかけて増大した長時間労働が2015年には減少に転じているにもかかわらず、仕事のストレスが一貫して深刻化の傾向を辿っており、特に、2005年から2015年にかけて大きく増大している点である。

 なお、日本の長時間労働の推移は図1の動向と一致しており(特に就業構造基本調査の動きと一致しており)、信憑性が裏づけられていると考えられる。

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 図5では、他国と比較して、日本は2005年から2015年にかけて長時間労働が減っているのに、仕事のストレスが増加している国として目立っている。

 日本と正反対の動きとなっているのは米国であり、2005年から2015年にかけて長時間労働は拡大しているのに、逆に仕事のストレスは減少している。