サラリーマンの「手取り」が15年連続減っています。こんな時代だからこそ、おトクな制度を利用して手取りを増やしたいもの。新刊『サラリーマンのための「手取り」が増えるワザ65』から、まずは、その考え方をご紹介します！
誰も教えてくれない！
トクする税金の制度と仕組み
税金や社会保険料など、給料から引かれるお金は15年連続増加中で、「年収」は変わらなくても実際に受け取る「手取り」がどんどん減っています。
サラリーマンであっても、税の仕組みを知らないと大きくソンをしてしまう時代がやってきたのです。
たとえば、以下の用語をご存じですか？
2018年から始まる「つみたてＮＩＳＡ」
主婦でもできる「個人型確定拠出年金（iDeCo）」
フリーや自営業者はまず入りたい「小規模企業共済」
共働きだったら2人とも受けられる「住宅ローン控除」
2018年から変更される「配偶者控除」
そして、大ブームの「ふるさと納税の落とし穴」
あなたは、これらを知っていますか？これらを知っているといないとでは、手取りの額が大きく変わってくるのです！
2003年から、税や社会保険料の
負担が増え続けている
「給与は変わらないはずなのに、なぜか手取りが少なくなっている気がする」「年収が上がったのに、あんまり手取りが増えていない……」
サラリーマンで、そう感じる人は多いと思います。
それもそのはず。給料明細を見てみると、給料から、税金や年金保険料・健康保険料といったものが引かれていると思いますが、それは2003年から15年続けて、増加しているのです。
子どもがいたら「扶養控除（ふようこうじょ）」、奥さんがいたら「配偶者控除（はいぐうしゃこうじょ）」を受けることができて税金が安くなる、そんな話を聞いたことがありませんか？「控除」というは、給料の収入から引ける経費のような税金の仕組みのこと。しかし、この10数年、控除の額が少なくなったり、控除そのものが廃止されたりして、その分、手取りがどんどん減ってしまっているのです。
ファイナンシャルプランナー（ＣＦＰ）、（株）生活設計塾クルー取締役。1967年生まれ。外資系電器メーカー勤務を経て96年にＦＰに転身。現在は、特定の金融機関に属さない独立系ＦＰ会社である生活設計塾クルーのメンバーとして、個人向けコンサルティングを行うほか、メディアや講演活動を通じてマネー情報を発信している。20年間で受けた相談は4000件以上、「すぐに実行できるアドバイスを心がける」のをモットーとしている。ダイヤモンドオンライン、日経WOMAN等でマネーコラムを連載中。
主な著書に『住宅ローンはこうして借りなさい 改訂6版』
『平均寿命83歳！ 貯金は足りる？ 定年までにやるべき「お金」のこと』（ダイヤモンド社刊）『共働き夫婦のための「お金の教科書」』（講談社刊）ほか多数。
