「権力の行使」は、冷静かつ断固として行う
荒川詔四（あらかわ・しょうし）世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元ＣＥＯ。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人ＣＥＯとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社ＣＥＯに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ＲＯＡ6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
しかし、そうして平和裏にリーダーシップを打ち立てたうえで、それでもなお指揮命令系統を乱す者については、権力的アプローチで制裁を加えるほかありません。そのときには、冷静かつ断固とした対応をとらなければなりません。重要なのは公正公平であること。明らかなルール違反を放置しているようでは、そこに不公平が生まれ、組織のモラールダウンを招きますから、厳格に対処する必要があるでしょう。
また、万全のサポートをしたにもかかわらず、結果を出すことができない人物についても、権力的なアプローチを避けるわけにはいきません。もちろん、役職のつかない若い世代の人々は「育成」することが第一ですから、権力的なアプローチは基本的には不要。むしろ、彼らが結果を出せない責任はリーダーにあると、真摯に反省をすることを優先すべきでしょう。
しかし、課長、部長、役員と役職が上がるにつれ、結果を出せない人物に対しては権力的アプローチによって対処する必要が強まってきます。
私は常々言ってきたのですが、たとえば、課長に就任した人物が「これから勉強して、結果を出せるようにがんばります」などと挨拶するのは許容するべきではありません。役職のないうちは「育成期間」ですから、「勉強します」で構わない。しかし、役職がついたということは「育成期間」が終わり、「結果を出すことだけが求められる」ようになったということ。そして、結果を出せなかったときには、それなりの対処がなされるのが当然だと覚悟を決めなければならないのです。
経営陣の一角を占めるようになれば、さらに厳しくなります。
私も、ブリヂストン・ヨーロッパのＣＥＯだったときには、やむなく何社かの子会社ＣＥＯを解任しました。
当時、ブリヂストン・ヨーロッパ全体の財務状況が悪かったうえに、各国に点在する子会社の統制も十分ではなかった。そこで、私は、各社のオーナーシップを尊重しながらも、ブリヂストンの「実力」をもって各社の問題を解決することで、リーダーシップの確立に努めました。そして、ヨーロッパ全体としては経営状況に改善の兆しが表れ始めたのですが、旧態依然としたままの子会社も散見されました。
そこで、私は、それら子会社のＣＥＯと面談をして、改善策を提案するとともに全面的なサポートを申し出ました。そして、期限を切ったうえで達成すべき事項、目標数値を明示。そのうえで、私にできることは誠実に遂行して、各子会社の経営をサポートし続けました。
ところが、それでも経営手法を変えようとしないうえに、期限が過ぎても目標を達成できない子会社がありました。ここで、私はそれら子会社のＣＥＯの解任を決断。猛然と抵抗するＣＥＯもいましたが、私は一切その言い分を聞き入れることなく、ブリヂストン・ヨーロッパＣＥＯとしての権力を行使しました。
真摯に経営努力をしてくれていた多くの子会社のＣＥＯは、私の断固とした処分に好感をもってくれました。と同時に、私が握っている「刀」が“真剣”であることを知ったことで、ブリヂストン・ヨーロッパという大きな組織にピリッとした緊張感がみなぎるようになったのです。
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【著者プロフィール】
荒川詔四（あらかわ・しょうし）
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。
1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。
タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。
その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。
2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
