30代で新旧格差がさらに拡大

「残業代次第ですが、入社2、3年目でも年収が1000万円に達することがある」(テレビ朝日中堅社員)。

「出版業界は衰退産業なので、これからも続くかは微妙ですが、現状では若手でも極めて高い給与水準」(講談社若手社員)。

 関係者がそう言うように、残業代の上乗せによって民放キー局や三大出版社の一部で1000万円を超えたことなどが、20代の新旧格差の要因となった。

 新聞業界では、朝日や日経など勝ち組とされてきた大手でも、「賃下げやボーナス減によって、かつてのような高給は望めなくなっている」(全国紙若手記者)。

 一方、近年急速に存在感を高めているデジタルメディアとなれば、年収も右肩上がりかと思いきや、新メディアの若手社員からは、「ダイヤモンドのメディア特集に書かれている年収なんてもらっていない」との声が複数聞かれた。

 30代の平均年収は20代より新旧の格差が大きく、新メディアが705万円(同17人)だったのに対して、旧メディアは993万円(同37人)と平均でも1000万円の大台に迫る金額となった。

 旧メディアでは、民放キー局、三大出版社をはじめ、朝日や日経、読売といった上位全国紙、日経BPなどの大手ビジネス系出版社が1000万円に到達した。

 一方のデジタル系では、ニュースのキュレーションサイトとして圧倒的な存在感を示すヤフーからこんな意見が聞こえてきた。

「部長クラスで年収は800万~900万円、本部長クラスで1000万円に届くイメージ」(ヤフー中途採用社員)。最短で出世した場合、30代後半で本部長クラスになれるという。

 40代以上については今回、新メディアの対象者がいなかったため、旧メディアのみ平均年収を算出したところ、1297万円(同17人)に達した。ただ旧メディアは業績悪化が顕著な企業も少なくなく、今後はここまでの高給を得ることは難しくなりそうだ。

 新メディアについては執行役員に抜擢されるなど、出世次第で数千万円を得るケースもあり、大逆転も可能だ。

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