トヨタ・リサーチ・インスティテュートのギル・プラットCEO Photo by Akira Yamamoto
先端技術が一堂に会する世界最大の家電・ＩＴ見本市「ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」が、現地時間8～11日に米国ラスベガスで開催された。次世代通信規格「5Ｇ」や8Ｋテレビが脚光を浴びた一方で、主役と目されたはずの自動車領域の影が薄かった。その背景には、新たな変革が訪れていることがあった。（「週刊ダイヤモンド」編集部 山本輝）
今年は“息切れ”か──。8日に開幕した「ＣＥＳ」での自動車メーカーの発表内容を眺めたある自動車関係者がそうつぶやいた。
モビリティがＣＥＳでの花形テーマになって久しい。ＣＥＳは、もともとその名の通り、家電メーカーが中心の見本市だった。だが近年、自動車の中でも「ＣＡＳＥ（自動運転やシェアリングといった新技術の総称）」と呼ばれる新しい技術の発展が著しい。自動車メーカーが周辺技術の領域を広げてＣＥＳへの出展を重ねることで、一気に主役の座に躍り出た。
実際に、この数年は自動車メーカーの大型発表が相次いだ。
昨年は、トヨタ自動車のプレスカンファレンスに豊田章男社長が登壇し、「トヨタを、車社会を超え、人々のさまざまな移動を助けるモビリティカンパニーへと変革する」と高らかに宣言。米アマゾン・ドット・コム、中国ライドシェア最大手の滴滴出行などとの提携と、電気自動車（ＥＶ）のコンセプトカーである「ｅパレット」を発表した。
2017年には、初参加となったカルロス・ゴーン・日産自動車社長（当時）が、基調講演で「シームレス・オートノマス・モビリティ」と呼ばれる自動運転化技術と、無人運転の実証実験をディー・エヌ・エーと行うことを明言していた。
