トヨタ自動車

世界の新車販売はトヨタ1強が続いているが、内部では何が起きているのだろうか？賛否両論あるNHK特番をフックに、長年のライバルだった独VWと比較し、トヨタの「勝ち筋」とは何か考えてみたい。（佃モビリティ総研代表　佃 義夫）

RAV4は、SUVがまだオフロードを走るクルマとして認識されていた1994年に誕生。「アウトドアでも街乗りでも楽しい」新ジャンルのSUVという新たな世界を創造した。以来、30年以上続く歴史の中で、時代に合わせて変化するさまざまなライフスタイルに対応。世界中のユーザーに愛されてきた。6代目となる新型は、「Life is an Adventure」をテーマに、「どこへでも行けそう、なんでもできそう」という価値観を体現した新世代のSUVである。

トヨタ自動車と同じく自動車業界で世襲経営をしているのが、スズキだ。カリスマ経営者の鈴木修氏が亡くなって1年半が経った今、長男で社長の俊宏氏は、修氏に対して何を思うのか？修氏と俊宏氏に取材した際の発言から、父と息子の経営スタイルの違いを考察する。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の自動車メーカー3社について解説する。

ホンダ、日産自動車などによる電気自動車（EV）における協業で、モーターなど駆動システムでの提携に向けた交渉が難航している。両社とも、駆動システムを手掛ける傘下のサプライヤーに配慮しなければならず譲歩が難しいからだ。ホンダ、日産のEV駆動システムを巡る交渉の内実に迫る。

日本を代表する巨大企業の経営を監督する「最強」の社外取締役は果たして誰か――。ダイヤモンド編集部が報酬、兼務社数、時価総額など六つの指標から独自試算し、1000点満点で社外取の実力を完全序列化。「全10821人」を網羅した実名ランキングは、トップ3を女性陣が独占するなど波乱の展開となった。前編では、上位5000人の実名と総得点を一挙に大公開する。

過去最高益をたたき出すなど業績好調のソニーグループで、人事を巡る問題が噴出しています。特集『ソニー 新・神話の真贋』の＃3では、異変が生じたソニーグループの次期社長レースの最新事情や、退任間近の役員たちの後継者候補を明らかにします。また、同社で深刻化している社員の“官僚化”の実態もレポートします。

2025年3月期の大手自動車メーカーの平均年収は、全社で前年度を上回った。しかし、26年3月期は、6社が増加した一方、4社が減少し、明暗が分かれている。1位のトヨタ自動車は、平均年収が1000万円を突破した一方で、2位以下のメーカーの間では、逆転劇が起きた。そして、「増加額も増加率もトップ」の“攻めの賃上げメーカー”も浮かび上がった。自動車メーカー主要10社の最新の給与ランキングをお届けする。

福沢諭吉の娘婿で、「電力王」と称された実業家・福沢桃介が「ダイヤモンド」1929年5月1日号に、豊田佐吉の人物評を寄せている。日本の産業界に革命をもたらした発明家を、同時代を生きた実業家ならではの視点と、福沢らしい軽妙な筆致で描いた貴重な記録だ。

社外取締役の任期制限を求める資本市場の目が厳しさを増している。国内外の機関投資家が、これまで独立性喪失の目安としてきた在任12年の上限を「10年」へと厳格化し始めているのだ。しかし、ダイヤモンド編集部が上場企業の社外取「全10821人」を調査したところ、自動車・輸送用機器業界では12年を超える長期在任者が8人に上ることが判明。中には25年以上も超長期在任する社外取も存在し、創業家や財閥の結束が反映されたガバナンスの実態を明らかにする。

日本の自動車業界は男性中心の組織文化がはびこっており、下請けメーカーは低賃金――そんな固定観念を覆す企業はあるのだろうか。ダイヤモンド編集部は、初めて「自動車業界216社『賃上げ・人材採用力』ランキング」を作成。人への投資を強化して、人材採用力を高めているメーカーをデータであぶり出した。ランキングでは、女性管理職がいまだにゼロの旧態依然とした上場企業が6社あることも分かった。

下請法違反、不正会計、営業秘密の流出、サイバー攻撃、経営トップの不適切行動――。日本を代表する上場企業で不祥事が相次いでいる。不祥事が発覚した企業で、経営を監督する立場にある社外取締役は、果たして高額報酬に見合う働きをしているのか。今回は直近で不祥事が発覚した上場企業23社に在籍する社外取締役132人を対象に、実名と推計報酬額の合計、兼務先をランキング形式で公開する。

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

今年5月、総合電機メーカー大手の三菱電機と、トヨタ系サプライヤーのアイシンが、車載事業の合弁会社立ち上げを発表した。しかし、それから5カ月で合弁を巡る協議は“破談”となってしまった。三菱電機とアイシンの異業種タッグが頓挫した実情に迫る。

2024年末の上場初日、メモリ大手のキオクシアホールディングスは公開価格を割り込む冴えないデビューとなった。ところが、それからわずか1年半で株価は公開価格比で64倍に急騰。トヨタ自動車を抜き去り、時価総額で日本企業トップの座に躍り出た。かつて赤字に苦しみ、“負け組”と見られていた半導体メーカーは、なぜ日本一の企業へと駆け上がることができたのか。そして、株価はどこまで上がるのか。半導体・メモリ業界に詳しい2人のプロが、キオクシアホールディングス躍進の理由と今後の見通しを徹底解説する。

トヨタ自動車の26年3月期の売り上げは国内企業ではじめて50兆円を超えた。ライバル企業が苦境にあえぐ自動車業界において、強さを維持できる理由とは何か。今回は6年前の豊田章男会長（当時は社長）の発言を振り返りながら考察してみたい。

独自動車大手のフォルクスワーゲンが大規模なリストラに追い込まれる一方、独自動車部品大手のボッシュは快走を続けている。その理由は、自動車メーカーに唯々諾々と従うばかりでない独自の戦略と、ビジネスモデルの転換にあった。また、米テスラや中国BYDなど大手EVメーカーは部品の内製化を進め、サプライヤーの存在感が薄れている。そうした中、日系自動車部品メーカーは生き残ることができるのか。世界で進むサプライヤー再編などから日本の自動車産業の課題を明らかにするとともに、勝ち筋に迫る。

引く手あまたの社外取締役。その厚遇ぶりが最も分かりやすく表れるのが報酬額だ。ダイヤモンド編集部は、有価証券報告書の役員報酬データを基に、上場企業の社外取「全10821人」の推計報酬額を独自試算した。今回は、社外取締役・報酬ランキングの前編として、上位5000人の実名、兼務社数、推計報酬額の合計を大公開する。トップの金額は9219万円。5000万円以上の高額報酬を得る社外取も40人を超えた。

かつて日産自動車はインドネシア市場でトヨタ自動車と首位を争っていたが、現在、その差は決定的なものとなっている。日産は3度目の現地生産撤退を余儀なくされた一方、トヨタは市場の覇者として君臨し続けている。なぜ両社の明暗は分かれたのか。現地再参入を主導した元COO、志賀俊之氏が、インドネシア市場における半世紀の盛衰を振り返りながら、そこから得た教訓を明かす。

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