トヨタ自動車

2025年3月期の大手自動車メーカーの平均年収は、全社で前年度を上回った。しかし、26年3月期は、6社が増加した一方、4社が減少し、明暗が分かれている。1位のトヨタ自動車は、平均年収が1000万円を突破した一方で、2位以下のメーカーの間では、逆転劇が起きた。そして、「増加額も増加率もトップ」の“攻めの賃上げメーカー”も浮かび上がった。自動車メーカー主要10社の最新の給与ランキングをお届けする。

福沢諭吉の娘婿で、「電力王」と称された実業家・福沢桃介が「ダイヤモンド」1929年5月1日号に、豊田佐吉の人物評を寄せている。日本の産業界に革命をもたらした発明家を、同時代を生きた実業家ならではの視点と、福沢らしい軽妙な筆致で描いた貴重な記録だ。

社外取締役の任期制限を求める資本市場の目が厳しさを増している。国内外の機関投資家が、これまで独立性喪失の目安としてきた在任12年の上限を「10年」へと厳格化し始めているのだ。しかし、ダイヤモンド編集部が上場企業の社外取「全10821人」を調査したところ、自動車・輸送用機器業界では12年を超える長期在任者が8人に上ることが判明。中には25年以上も超長期在任する社外取も存在し、創業家や財閥の結束が反映されたガバナンスの実態を明らかにする。

日本の自動車業界は男性中心の組織文化がはびこっており、下請けメーカーは低賃金――そんな固定観念を覆す企業はあるのだろうか。ダイヤモンド編集部は、初めて「自動車業界216社『賃上げ・人材採用力』ランキング」を作成。人への投資を強化して、人材採用力を高めているメーカーをデータであぶり出した。ランキングでは、女性管理職がいまだにゼロの旧態依然とした上場企業が6社あることも分かった。

下請法違反、不正会計、営業秘密の流出、サイバー攻撃、経営トップの不適切行動――。日本を代表する上場企業で不祥事が相次いでいる。不祥事が発覚した企業で、経営を監督する立場にある社外取締役は、果たして高額報酬に見合う働きをしているのか。今回は直近で不祥事が発覚した上場企業23社に在籍する社外取締役132人を対象に、実名と推計報酬額の合計、兼務先をランキング形式で公開する。

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

今年5月、総合電機メーカー大手の三菱電機と、トヨタ系サプライヤーのアイシンが、車載事業の合弁会社立ち上げを発表した。しかし、それから5カ月で合弁を巡る協議は“破談”となってしまった。三菱電機とアイシンの異業種タッグが頓挫した実情に迫る。

2024年末の上場初日、メモリ大手のキオクシアホールディングスは公開価格を割り込む冴えないデビューとなった。ところが、それからわずか1年半で株価は公開価格比で64倍に急騰。トヨタ自動車を抜き去り、時価総額で日本企業トップの座に躍り出た。かつて赤字に苦しみ、“負け組”と見られていた半導体メーカーは、なぜ日本一の企業へと駆け上がることができたのか。そして、株価はどこまで上がるのか。半導体・メモリ業界に詳しい2人のプロが、キオクシアホールディングス躍進の理由と今後の見通しを徹底解説する。

トヨタ自動車の26年3月期の売り上げは国内企業ではじめて50兆円を超えた。ライバル企業が苦境にあえぐ自動車業界において、強さを維持できる理由とは何か。今回は6年前の豊田章男会長（当時は社長）の発言を振り返りながら考察してみたい。

独自動車大手のフォルクスワーゲンが大規模なリストラに追い込まれる一方、独自動車部品大手のボッシュは快走を続けている。その理由は、自動車メーカーに唯々諾々と従うばかりでない独自の戦略と、ビジネスモデルの転換にあった。また、米テスラや中国BYDなど大手EVメーカーは部品の内製化を進め、サプライヤーの存在感が薄れている。そうした中、日系自動車部品メーカーは生き残ることができるのか。世界で進むサプライヤー再編などから日本の自動車産業の課題を明らかにするとともに、勝ち筋に迫る。

引く手あまたの社外取締役。その厚遇ぶりが最も分かりやすく表れるのが報酬額だ。ダイヤモンド編集部は、有価証券報告書の役員報酬データを基に、上場企業の社外取「全10821人」の推計報酬額を独自試算した。今回は、社外取締役・報酬ランキングの前編として、上位5000人の実名、兼務社数、推計報酬額の合計を大公開する。トップの金額は9219万円。5000万円以上の高額報酬を得る社外取も40人を超えた。

かつて日産自動車はインドネシア市場でトヨタ自動車と首位を争っていたが、現在、その差は決定的なものとなっている。日産は3度目の現地生産撤退を余儀なくされた一方、トヨタは市場の覇者として君臨し続けている。なぜ両社の明暗は分かれたのか。現地再参入を主導した元COO、志賀俊之氏が、インドネシア市場における半世紀の盛衰を振り返りながら、そこから得た教訓を明かす。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「豊田合成の40代前半・一般級」です。

豊田章男・トヨタ自動車会長の長男である豊田大輔氏が、トヨタグループ内の子会社からトヨタ本体へ帰任すると発表された。いずれグループの総帥となり得るのか、そもそも豊田家とは一体どんな存在か。プロパー社長の発言や、大輔氏が叩き込まれるであろう帝王学についても考察する。

トヨタ自動車などを頂点とするケイレツは、日本の自動車産業の「強み」であり、電機メーカーを凋落させた水平分業の波にのまれることもなく生き残った。だが、自動車産業が右肩上がりの時代は終焉。ケイレツのヒエラルキー構造は傘下の企業から機動力を奪い、EVメーカーがバッテリーなどを内製する垂直統合の時代に置き去りにされつつある。自動車のサプライチェーンの緊急事態に迫った。

ホンダがEV事業で巨額損失を計上するなど、自動車王国日本が揺らいでいる。ゲームチェンジャーとして期待されているのが、日本勢が開発で先行している全固体電池を搭載した次世代EVだ。EV市場は今後数年間2桁成長が見込まれており、ここで優位なポジションを獲得できるかどうかが今後の業績を左右するからだ。安値攻勢を仕掛ける中国勢などライバルは多いが、日本勢は次世代EVで再び輝くことができるのか。今回は全固体電池の仕組みを紹介しつつ、注目すべき8社を取り上げる。

株式時価総額が1兆ドル（約160兆円）を突破した企業は、5月末時点で15社ある。しかし残念ながら、日本企業は1社も名を連ねていない。6月1日、ソフトバンクグループの株式時価総額は一時、トヨタ自動車を上回った。キオクシアも急伸しトップ3にランクインした。大きな変化がある一方で、日本の有力AI企業が“1兆ドル”入りするには、まだ4倍近い株価の上昇が必要だ。厳しい状況だが、好転させられるのだろうか。

日本を代表する巨大企業の経営を監督する「最強」の社外取締役は果たして誰か――。ダイヤモンド編集部が報酬、兼務社数、時価総額など六つの指標から独自試算し、1000点満点で社外取の実力を完全序列化。「全10821人」を網羅した実名ランキングは、トップ3を女性陣が独占するなど波乱の展開となった。前編では、上位5000人の実名と総得点を一挙に大公開する。

アクティビスト（物言う株主）に対する投資家の反応に変化が出ている。従来はアクティビストに賛同することが多かった機関投資家が、短期的な利益確保や少数株主への配慮を欠くような動きに「ノー」を突き付ける場面も目立ってきているのだ。米ダルトン・インベストメンツによるあすか製薬ホールディングスへの株主提案や、米エリオット・マネジメントが横やりを入れたトヨタグループによる豊田自動織機のTOB（株式公開買い付け）の事例を基に、アクティビストへの姿勢の変化を明らかにする。

「下請けいじめ」が問題になった日産自動車の陰に隠れて目立たなかったが、ホンダにもサプライヤーとの問題が山積している。ダイヤモンド編集部の自動車メーカー取引先アンケートで、ホンダが部品メーカーにリベートを要求していることや、海外での部品調達で原価低減の圧力をいまだ強くかけていることが明らかになった。ホンダのサプライヤー政策の問題点に迫る。