トヨタ自動車

自動車業界アンケートで、自動車部品のサプライヤー138人に自動車メーカーを辛口評価してもらった。評価項目は、「役員のビジョン」「開発・商品力」「生産計画の確からしさ」「調達部品の値上げ許容度」など七つ。本稿では、部品メーカーから自動車メーカーへの評価を、レーダーチャートの形にして徹底分析する。サプライヤーの売上高に占めるトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の構成比も、5年間で激変していた。サプライヤーから取引を減らされ、そっぽを向かれつつある自動車メーカーはどこか。

生きるか死ぬかの大激変期に突入した自動車メーカーのかじ取りは、優れた経営者に委ねたいものだ。しかし、自動車業界には、社員らからの支持率が低い経営者もいるようだ。ダイヤモンド編集部はアンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に「評価できない経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「評価できない人物」と答えたかを示す“社内不支持率”も算出した。自動車メーカーの“ハンドル”を握ってほしくないと思われているのは誰か。

トランプ関税で逆風が吹き荒れる自動車業界。2025年4～9月期の決算は、「トヨタ以外全負け」となっている。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出したところ、「日産より苦しいメーカー2社」が浮き彫りになった。一体どのメーカーか。

トランプ関税に続いて「半導体ネクスペリア問題」が日本を直撃している。ホンダは米国とメキシコ、カナダで減産に追い込まれた。経営再建中の日産は、国内の追浜工場と九州工場で減産。26年3月期の売上高を下方修正した際、同問題の影響を織り込んだという。トヨタは決算会見で「リスクはある。代替品がどういうものが使えるのか、影響を注視している」とコメント。スズキも同問題を受けて通期の業績予想を据え置いた。ただし、悪影響は自動車業界にとどまらない。回り回って物価高となり私たちの生活にも直撃するリスクがある。

ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン宣言」をぶち上げてから4年半が経過した。同宣言は、2040年までにEVとFCV（水素で走る燃料電池車）の販売比率を100％にする野心的な目標だ。しかし、EV市場の成長が鈍化したことなどにより、新型EVの発売を延期するなど軌道修正を余儀なくされている。だが、同宣言の40年の最終目標は変えていない。ホンダが大戦略を実現するには、売れるEVを開発する必要があるが、そのために着実なステップを踏めているのか。アンケートで、ホンダの現状への評価や今後の課題を、同社やサプライヤーの社員らに聞いた。ホンダの問題の核心とは。

国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、来年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなりました。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようです。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証します。

日野自動車と三菱ふそうトラック・バスと統合新会社の新執行体制の全容が明らかとなった。その結果、独ダイムラーが新会社を主導する構図が浮き彫りとなり、トヨタ自動車と新会社の距離感が目立つ格好となった。

日産自動車の再建を託され、4月に社長に就任したイヴァン・エスピノーサ氏は、社内外からどのように評価されているのか。ダイヤモンド編集部は自動車業界関係者350人からアンケートの回答を得て、商品企画担当の役員だったエスピノーサ氏が開発に携わった新型車が日産の経営を上向かせることができると思うかを聞いた。本稿では、日産が「ヒット作」を生み、経営を再建できるかに迫る。アンケートの結果から、新型「エルグランド」に期待する声があるものの、日産が発売する車種は総じて厳しい見方をされていることが分かった。同社をよく知る提携先の三菱自動車やサプライヤーは、日産復活の可能性をどうみているのか。

国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、来年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなった。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようだ。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証する。

一番売れてる月刊マネー誌『ダイヤモンドZAi』のオンライン講座「決算書1枚で見つかる10倍株・連続増配株！」。全4回の講座で、ザイのアナリスト2人が決算書を要領よく読むコツを徹底解説。今回は、決算書はどこで読めるのかや、決算短信の1枚目に書いてある内容について具体的に学んだ。この記事では、その内容を一部お届けする。

一番売れてる月刊マネー誌『ダイヤモンドZAi』のオンライン講座「決算書1枚で見つかる10倍株・連続増配株！」。全4回の講座で、ザイのアナリスト2人が決算書を要領よく読むコツを徹底解説。今回は、個人投資家がチェックすべき決算書には、決算短信と有価証券報告書の2種類があることを学んだ。この記事では、その内容を一部お届けする。

自動車業界で、中国EVメーカーに対する脅威論がいよいよ高まっている。ダイヤモンド編集部は、完成車メーカー、サプライヤー、ディーラーを対象にしたアンケートで、何を脅威と感じ、それにどう対応しようとしているのかなどを聞いた。本稿では、日本の自動車産業の衰退リスクについての業界関係者の本音を徹底的に解明する。中国製EVに関税をかけるべきだと考える回答者の割合は――。また、来年日本で発売される中国BYDの軽EVが、ヒットするとみるディーラー関係者の割合はいかに。

日本の基幹産業として君臨してきた自動車産業が、“衰退の危機”にひんしている。ダイヤモンド編集部は、危機の本質を明らかにするため自動車業界関係者にアンケートを実施。完成車メーカー社員らに自社の「役員」「開発・商品力」「意思決定のスピード」「サプライヤー政策」など6項目を辛口評価してもらい、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、マツダ、三菱自動車工業それぞれのレーダーチャートを作成した。また、自社の経営上の弱点を挙げてもらってランキングにした。本稿では、完成車メーカー社員らが明かす自社の強み、弱みを徹底解明する。

日本の基幹産業である自動車産業が、“衰退の危機”にひんしている。ダイヤモンド編集部は、危機の本質を明らかにするため自動車業界関係者にアンケートを実施。347人からの回答を分析したところ、BYDなどの中国勢への危機感がいよいよ高まっているにもかかわらず、有効な対策を打てていないことが分かった。また、下請けいじめの問題をいまだ是正し切れていないことも判明した。本特集ではアンケートの回答と総力取材を基に、自動車産業の危機の本質に迫る。

ジャパンモビリティショー目前に、今回は特別編。トヨタ2000GTを筆頭に、カローラ・レビン、スープラ、ソアラ、日産スカイラインGT-R、パルサーGTI-R、ホンダNSX、フェラーリ360モデナなど名車の撮りおろし写真を一挙公開します。

トヨタ自動車は新たなブランド戦略を公開し、「トヨタ」「GR」など五つのブランドに再構築することを表明した。その中で、高級車「センチュリー」を独立したブランドにすることを明らかにし、話題を集めている。

10月20日の日経平均株価が終値で初めて4万9000円台となり、過去最高値を更新した。新NISAブームを背景に投資を始める人が増える中、企業にとって個人株主が増えるのは良いことなのか？時価総額トップ企業、トヨタ自動車の「株主優待」制度導入が意味することは？

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？幹部の報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。本稿では、自動車・輸送用機器業界の報酬ランキングを公開する。

世界の自動車産業がEV（電気自動車）にシフトしていく中で、SDV（ソフトウエア定義車）化が進んでいる。分かりやすく言えば、モデルチェンジではなくソフトウエアで進化していく「クルマのスマホ化」だ。ここで日本は相当な後れを取っている。一方で中国の新興EVメーカーは既に米テスラを凌駕するほどの進化を遂げ、それに危機感を持った欧米の有力メーカーは開発やり直しの最終段階にある。本稿では、世界の自動車産業で始まったSDVシフトで先頭を走る中国新興EVの動きと欧米勢の最新の動き、日本が取るべき処方箋を探った。

「失われた30年」で賃金も世界に大きく後れを取る今日の日本経済の惨状を招いたのは、日本の大企業やその経営者だ。トヨタ自動車やセブン＆アイ・ホールディングスが抱える世界標準とはかけ離れた問題点を通じ、株主とガバナンスを巡る日本の大企業の課題に迫る。