一方、景気拡大期にもかかわらず、手取り収入が減少している業種が五つある。その中の一つである9位「宿泊・飲食・サービス」は25万2288円から25万1987円へと0.1％ダウンしている。「初任給の業種別上昇率ランキング」とは基となっている統計データが違うため、厳密な比較はできないが、ダブルで厳しい結果となった。

　また、教育はもともと48万8017円と高収入ながら、45万8873円へと6％もダウンしてしまった。

　このように、「どんな企業」の前に「どんな業種」に自分の身を置くかは、給料を語る上で重要だということがよく分かる。

　今後は今まで以上にAIやロボットとの競争を意識せざるを得ない。今は人手不足で給料が上がっていても、そんな仕事こそ人件費と機械化投資の費用対効果をてんびんに掛ける企業が増えるはず。そういった視点も踏まえながら、自らの給料の未来を考えてみてほしい。

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