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久々に連絡してきた友人と再会したら「マルチ商法」の勧誘だった――。そんな経験がある人は少なくないだろう。なぜ、マルチ商法に引っかかる人は後を絶たないのか。実際に“被害”を受けた人に話を聞き、問題の真相を探った。（取材・文／フリーライター 有井太郎）
出会いの場とともに
マルチとの遭遇も増えた
マッチングアプリに街コン、見知らぬ男女が相席する居酒屋……。“出会い”をもたらすサービスが増える中で、筆者は思ったことがある。「マルチ商法」の勧誘の多さだ。
「この子は妙にトントン拍子で話が進むな」「じゃあ◯日○時に会いましょう」。最初は“勧誘”だと明かさない。いざ会って、2時間ほど話すと怪しい雰囲気に気づくのだ。
実際に体験したエピソードを以下にいくつか載せてみよう。
・立ち飲みバーで話した子。ＬＩＮＥを交換した翌日、「明日、ババ抜き大会するから来ない？ 勝った人が賞金総取りできるよー」と誘われた。文面に怪しさを感じ「それ、なんか勧誘されるんじゃないの？」と言うと返信がこなくなった。
・デザイナーを目指していた女性。かつて携帯電話のメアド変更で連絡したら「久々に会おう」と言われた。1時間後、紙に図を描きながら「今あなたは労働者。そこからコッチ（働かなくても稼げる）に来たくない？」と言われた。
・妙にＬＩＮＥで「会おう」と誘ってくる子。怪しいと思い彼女のタイムラインをさかのぼると、大人数で同じ商品を手に持った写真。銘柄を検索するとマルチ商法大手のブランドだった。
・「ご飯に行こう」と誘われ、途中から勧誘に。後日、マルチ商法を否定するメッセージを送ると「頭カチンコチンか！」「あたしそんな低いレベルにいないから！」と罵倒された。
大前提として、事前に勧誘する旨を告げず、いざ会ってマルチ商法の勧誘を行うことは、特定商取引法で禁止されている。しかし経験上、事前に知らせてきたケースはない。
