あなたの会社の部署名に「デジタルトランスフォーメーション」と言葉が入っていたら要注意です Photo:PIXTA
日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）はなぜ、うまくいかないのか。マイクロソフト、グーグルでエンジニアとして活躍し、現在は複数の企業で技術顧問を務める及川卓也氏が、流行だけで終わらせない、真の変革（トランスフォーメーション）の進め方について、近著『ソフトウェア・ファースト あらゆるビジネスを一変させる最強戦略』（日経BP刊）の内容も交えて解説する。
「デジタルトランスフォーメーション」という言葉は
成功している企業ほど使わない
日本でもデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業は増えていますが、実行、実現に至っていないところが多いのはなぜでしょうか。私はその理由を、DXというオブラートに包まれたきれいな言葉だけが一人歩きしているせいではないかと考えています。例えば、「DX推進室」といった名前の組織を社内に立ち上げただけで、何かをやり遂げたような気になってしまっている人が意外と少なくありません。
DXの本質は「変革」にあります。新しい技術を常に進化させながら使い続け、事業を変革し続けるためには、組織や企業に所属する人の意識も変える必要があります。DXを実際に実行している会社は「デジタルトランスフォーメーション」という言葉を使わないもので、例えばリクルートなどはDXという言葉がなくても、インディードを買収した頃から着実にテクノロジーを活用する企業に変わりつつあります。
社員の意識を変えるために言葉を利用するのがいけないとは言いませんが、どうしても使いたいのなら借りてきた言葉ではなく、自分たちで考え、理解できる言葉を使った方がいいと私は思います。それこそ「変革」といった言葉を使えば「変えなければいけない」ことがはっきりするし、やる気になれるでしょう。
これはDXに限った話ではありませんが、企業で何か行動を起こすために言葉を使う時には、その言葉の定義をはっきりすべきです。社員がその言葉を聞いたときにどう認識するか、統一しておくことが大事です。
日本ではDXの実現に成功した例が、ほとんどありません。米ゼネラル・エレクトリック（GE）は昨年、デジタル戦略の見直しに迫られ、産業用クラウドソフト開発の子会社を売却、その他のデジタル事業も分社化しました。これはGEの「DX失敗」と受け止められていますが、日本企業の場合はまだ失敗すらしていません。GEは巨額の投資でDXを推進しようとして大きく転びましたが、日本ではDX推進と言いながら小銭しか投資していない企業が多く、失敗のしようがない状況なのです。
