米企業が労働市場のひっ迫に直面する中、来年の採用戦略のカギとして、卒業前の学生などの中からIT（情報技術）人材を「青田買い」する動きが出ている。また、こうした新人を育成する傍ら、既存の従業員が最新デジタルツールを使いこなすための訓練にも力を入れている。多くの企業はインターンシップやブートキャンプ（短期の集中研修）、その他の課外プログラムなどを通じ、学位を取得する前の有望な就職志願者に網を張っていると、各社の最高情報責任者（CIO）は話す。「われわれはブランド認知度を高め、志願者とのパイプラインを築くため、定期的に学生と関わっている」。保険会社ステート・ファーム・ミューチュアル・オートモービル・インシュアランス（本社・イリノイ州ブルーミントン）のアシュリー・ペティットCIOはこう述べた。同社では約6000人の技術職員が働いているが、最近オンラインで開催したキャリアフェアには3000人以上の志願者が集まった。