この方向性の中で、最終的に選択された該当試験は、6団体からのやや複雑な10種類に及ぶ(下表)。

 これらが、独立行政法人大学入試センターの「大学入試英語成績提供システム」上で運営されるはずであった。

“慣らし受検”で最大14万円強の負担
地方の受験生には不公平感も

 採点基準等は各運営実施元が決定しており、受験の際に同センターが発行した共通IDを記入することで、結果が直接同センターに届く。当初の計画では、2020年4~12月の対象期間中に最多2回、早期に実施したものを反映することしていた。

 英語の4技能は全て均等配点となる。従って受験生目線では、試験範囲が広域化し学習面での負担が当然にかさむことになる。さらに、配点(満点)のみならず、おのおのの大学で選考に必要な基準も異なるため、現在以上に受験生に迷いや悩みがもたらされることだろう。