新型コロナ流行、現金を増やすべき?減らすべき?Photo:Reuters

 米国で新型コロナウイルス感染者が増え続ける中、一部の市民は不安に駆り立てられ、店舗閉鎖といった緊急事態への備えをしている。洗剤や缶詰食品を備蓄するほか、手元に余分な現金を置くべきかどうか思案する人もいる。

 米連邦準備制度理事会(FRB)の2019年の調査によると、少額の買い物には依然として現金が広く使われている。10ドル未満では支払いの半分近くを占め、25ドル未満では42%を占める。

 ただ、現金に関してはウイルスへの警戒心がもろ刃の剣となる。お金自体がウイルスの感染源になるかもしれないと危惧する人がいるからだ。

 専門家によるとそうした懸念は理解できるが、行き過ぎだという。

 キャッシュレス取引が多い現状にもかかわらず、危機に際して実体のある現金を増やしたいと願うのは、状況をコントロールしている感覚を一部の人に与えるからではないか。お金にまつわる心理学を研究するハーバード大学ビジネススクールのシェル・サンタナ教授はこう話す。

「現金は一定レベルの支配力と確実性を与える。デジタルな電子決済では得られないものだ」と同教授は言う。

 金融アドバイザーによると、ここ数週間に米フィンテック企業のロビンフッドや、米資産運用大手のバンガード、フィデリティなどでオンライン機能が停止したことも、貯蓄にアクセスできないことへの不安を一部の人々に実感させたという。

 とはいえ、今のところ、新型コロナウイルス感染拡大が、自然災害ほどの深刻な影響を金融業務に与えることは想定されない。例えば、竜巻やハリケーンであれば、停電を引き起こし、ATMで現金を引き出せなくなることもあり得る。

 専門家は、紙幣の安心感を求める人々に対し、とにかくお金そのものの危険性を心配する必要はないと話す。

「コロナウイルスがお金を介して広く拡散することは考えにくい」。ミシガン大学公衆衛生大学院のエミリー・マーチン准教授(疫学)はこう指摘する。

 それに加え、例えばシティバンクなどの金融機関では「従業員と顧客を守るために数多くの予防策を講じている」という。同行では米疾病対策センター(CDC)のガイドラインに従い、各店舗に手指の消毒薬を用意したほか、毎日の清掃業務を強化し、通常より強力な消毒剤でATMなど手が触れやすい場所を拭いている。

 引き出す金額は個人の自由だと金融アドバイザーは言う。サンタクララ大学のメイヤー・スタットマン教授(行動金融学)は、重要なのはパニックにならないことだと指摘。パニックになれば判断を誤りかねないからだ。

 フィナンシャルプランニングを手がけるジェニファー・ド・トーマスは、顧客から相談を受けた際、現金をいつでも使えるようにすべきだが、それは新型ウイルスのせいではないと説明した。どのような状況が起きても困らないよう、常に数日分の現金を手元に置くことは必要だという。

 また紙幣や硬貨に触れないために、Apple Pay(アップルペイ)やGoogle Pay(グーグルペイ)といったデジタルウォレットでの決済を好む消費者もいるだろう。ビザカードのクレジットユニオン(信用組合)向け決済処理サービスを手がける米メンバー・アクセス・プロセシングのシンディー・マルティニ社長はこう話す。

 大半のスマートフォンはデジタルウォレット機能を搭載しており、画面の指示に従ってアプリを起動すれば、利用し始めるのは難しくないと同氏は話す。

 いずれにせよ、スマートフォンは細菌の宝庫であるから、定期的に手を洗うことが何より肝要だ。もっと言えば、あなたの手だけでなくスマートフォンをきれいに消毒することに励むべきだ。しかも頻繁に。

(The Wall Street Journal/Veronica Dagher)