コロナ終息後は世界経済が大きく変わり、3つのコストアップに襲われる可能性がある（写真はイメージです） Photo:PIXTA
14世紀以降のパンデミック事例
観察された２つの経済変化
コロナ後の社会は中長期的にどう変化するのか。それを知るには過去に学ぶのが近道だ。先月発表された米サンフランシスコ連銀（FRBSF）の研究論文「Longer-Run Economic Consequences of Pandemics」によると、14世紀以降の10万人以上の死者をもたらした15のパンデミック（感染症の世界的な大流行）事例では、以下２点が観察されたという。
観察された１つ目は、パンデミックが発生してから20年後にかけて、実質自然利子率が1.5％ほど低下したことだ。自然利子率は投資収益率にも連動するため、投資リターンが1.5％低下したと類推することも可能だろう。FRBSFの論文は、実質自然利子率が低下した理由として、人々が設備投資に慎重になったり、生活防衛のため貯蓄率を増やしたりした点を指摘している。
ただ、同論文ではパンデミックの影響が残る期間として、今とは衛生環境が大きく異なる事例（たとえば1899 年に発生した第6次コレラ世界大流行は、終息までに24年間を要した）を含めているため、あくまでも参考データに留めたい。
観察された2つ目は、パンデミック発生後の数十年にわたり、賃金が5％ほど上昇したことだ。同論文は、人的被害が拡大し、労働市場で人手不足が生じたことが原因と指摘している。この観察事例でも、14世紀に発生した黒死病（欧州の人口の4分の1が損なわれたとも言われる）も含まれており、5％という数値を現在にそのまま当てはめることはできない。
