経済的に自立して早期リタイアを果たす「FIRE」を目指し、
株式投資を始める個人投資家が増えている。
その多くの投資対象は日本株だが、じつは米国株こそFIREへの近道だ。
米国株は日本株より手堅い。
某大手金融機関に勤めていた著者は、40歳で早期リタイアを考え始め、
2020年に資産1億円達成を計画。
計画を前倒しで2019年に目標達成、51歳で早期リタイアを実現した。
初の著書『【エル式】 米国株投資で1億円』では、
早期リタイアの大きな原動力となった米国株の投資術を全公開。
これまでの投資歴や投資銘柄、今さら聞けない米国株投資の基礎の基礎から、
年代や目的別の具体的な投資指南、最強の投資先10銘柄に至るまで、
“初心者以上マニア未満”の全個人投資家に役立つ情報を徹底指南する。

株式 暴落 回復
Photo: Adobe Stock

米国株は何度暴落しても
異次元の回復力がある

米国市場に限らず、株式市場に暴落はつき物です。

ニューヨーク・ダウも1980年代から現在に至るまで、少なくとも4回の大暴落を経験しています。

1987年10月19日の「ブラックマンデー」では、ニューヨーク・ダウは22.61%下落しました。

その原因が何だったのかは、いまでも専門家の意見が分かれるところであり、複数の要因が複雑に絡み合って起こったと考えられます。

この22.61%という下落率は、世界大恐慌の引き金として教科書にも載っている1929年のウォール街大暴落時の下落率12.8%を大きく上回っています。

10年後の1997年10月27日には、タイを震源地として始まった「アジア通貨危機」の余波を受けて、ニューヨーク・ダウは7.2%下落しました。

さらに11年後の2008年10月15日には、「100年に1度の金融危機」と騒がれたリーマンショックが起こり、ニューヨーク・ダウは7.87%下落しました。

リーマンショックの引き金は、低所得者向け住宅ローンのサブプライムローンの多くが不良債権となり、多額の損失を抱えた大手投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻したことです。

そして2020年3月12日には、新型コロナ感染拡大でトランプ大統領がイギリスを除く欧州からの入国制限を発表したこともあり、リーマンショックを上回る9.99%という下落率を記録しました。