経済的に自立して早期リタイアを果たす「FIRE」を目指し、
株式投資を始める個人投資家が増えている。
その多くの投資対象は日本株だが、じつは米国株こそFIREへの近道だ。
米国株は日本株より手堅い。
某大手金融機関に勤めていた著者は、40歳で早期リタイアを考え始め、
2020年に資産1億円達成を計画。
計画を前倒しで2019年に目標達成、51歳で早期リタイアを実現した。
初の著書『【エル式】 米国株投資で1億円』では、
早期リタイアの大きな原動力となった米国株の投資術を全公開。
これまでの投資歴や投資銘柄、今さら聞けない米国株投資の基礎の基礎から、
年代や目的別の具体的な投資指南、最強の投資先10銘柄に至るまで、
“初心者以上マニア未満”の全個人投資家に役立つ情報を徹底指南する。

CEO
Photo: Adobe Stock

米国株はプロの経営者が経営している企業が多い

アメリカの最高経営責任者(CEO)の報酬が高すぎるという批判を耳にしたことがある人も多いでしょう。

『米国会社四季報』によれば、CEOの年間報酬が1000万ドル(およそ10億円)を超える企業は20社あります。

最高額は、「ディスカバリー」などの番組制作・チャンネル運営を手がけるディスカバリー(DISCA)で年間報酬は2543万ドル(およそ25億円)、2位は高級カジノ運営で知られるラスベガス・サンズ(LVS)で2368万ドル(およそ24億円)、3位はフェイスブック(FB)で2341万ドル(およそ23億円)となっています。

CEOが桁外れの報酬を得ている現状は、米国社会の貧富の差の象徴のようにいわれることもあります。

そうした見方ができる一方、高額の報酬に見合うだけの実力を持つプロフェッショナルの経営者が多いという証拠でもあります。

アメリカは徹底した実力社会ですから、経営能力のないCEOに高額の報酬を支払うことを許すはずがないのです。

目の玉が飛び出るような高額報酬をもらうアメリカの経営者は文字通り経営のプロで、ハーバード大学、イェール大学、シカゴ大学などの名立たる名門でMBA(経営管理修士)を取得している人が少なくありません。

資格の有無はともあれ、機関投資家の凄腕アナリストたちと普通に会話できるマネーリテラシーを持つ人ばかり。

経営の才能を買われて、異なる業界をわたり歩く強者も少なくないのです。