富士フイルムホールディングスのCEOを退くことを発表した古森重隆氏（右端）、次期社長兼CEOの後藤禎一氏（中央）、現社長兼COO（最高執行責任者）の助野健児氏 写真：富士フイルムホールディングス提供
富士フイルムホールディングスでトップを21年務めた古森重隆会長兼CEO（最高経営責任者）が最高顧問に退く。次期トップの後藤禎一取締役は「社内一のアジア通」。また、同社のある戦略に深くかかわっており、その仕事から今後の経営の方向性がうかがえる。（ダイヤモンド編集部 土本匡孝）
「やるべきことは
ほぼ成し遂げた」
富士フイルムホールディングス（HD）は3月31日、トップ交代人事を発表した。古森重隆会長兼CEO（最高経営責任者）が最高顧問に退き、後藤禎一取締役が社長兼CEOに就任。助野健児社長兼COO（最高執行責任者）は会長に就く。6月開催の定時株主総会、取締役会を経て正式決定する。
現在81歳の古森氏は2000年、富士写真フイルム（当時）社長に就任した。直後にデジタルカメラの急速な普及で、当時のメインビジネスだった銀塩フイルム事業が「大地震どころではなく」（古森氏）揺らいだ。事業構造の大転換で乗り切るべく、富士ゼロックス（当時、4月から富士フイルムビジネスイノベーションに名称変更）を連結子会社化（後に完全子会社化）し、医療事業を強化、化粧品事業への参入も果たした。
銀塩フイルム事業がメインビジネスだったかつての競合、米コダックは12年に米国連邦破産法11条の適用を申請した。一方、富士フイルムHDは21年3月期の純利益予想がコロナ禍にもかかわらず、過去最高益の1600億円。古森氏の言葉を借りれば「第2の創業」は成功した。
3月31日の記者会見でも、「コロナ禍の厳しい環境下にあっても、今期の純利益予想は過去最高。予期せぬパンデミックが起きても、富士フイルムは一段と強くなった」と古森氏。「私自身がやるべきことはほぼ成し遂げた」と威厳に満ちた態度で、舵取りした21年間を振り返った。
では、約四半世紀ぶりに富士フイルムHDトップのバトンを受け取った後藤取締役はどんな人物なのか。
