土本匡孝

2025年定時株主総会後の臨時報告書を基に、4大ガス会社の取締役36人の「再任・新任賛成率」をランキング形式で紹介する。東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガスホールディングスの各社経営トップは何位に入ったか。実はワースト4位までに2社の経営トップが集中する結果となった。

商品が消費者に身近で、広告宣伝費を多く投じることもあって、各社の知名度が高い大衆薬業界。特集『25年 給料ランキング』の本稿では、大手・中堅の大衆薬メーカー21社を対象に、直近の平均年間給与を基にした給料序列を明らかにする。大手の興和、小林製薬、久光製薬は何位だったか？

昨年春から紅麹（べにこうじ）サプリの健康被害問題で揺れた小林製薬が、2025年12月期第2四半期決算を発表した。慰謝料などとして22億円の特別損失を追加計上。累計損失は約150億円に達した。一方、同社は健康被害に関する損失は今後大きく増えない見込みとし、一定の節目を迎えたことを示唆した。確かに業績は反転の兆しを見せているが、健康被害問題に関して二つのリスクも浮かび上がってきた。

総じてリストラも多いが、年収も高い製薬業界。プライム市場に上場している3月期決算の中堅製薬14社を対象に、2024年度平均年間給与を基にした給料序列を明らかにする。大手製薬に肩を並べる企業や1億円以上の役員報酬を得る企業も一部あった。準大手の日本新薬、ジェネリック大手の東和薬品、漢方薬大手のツムラは何位に入ったか？

関西電力を扇の要とした巨額カルテル事件には、中部電力、九州電力、中国電力が関わったと公正取引委員会は認定した。その後、処分取り消し訴訟を起こした3社。取締役の2025年の定時株主総会での賛成率はどうだったか。

総じてリストラも多いが、年収も高い製薬業界。製薬大手12社の2024年度平均年間給与を基に給料序列を明らかにする。さらに、各社の経営トップの役員報酬が従業員平均年間給与の何倍に当たるかも算出。従業員と役員の“待遇格差”もレポートする。

電力業界の2トップである東京電力ホールディングス（HD）、関西電力の定時株主総会での再任・新任の取締役26人の賛成率を集計し、ランキングにした。東電HDの次期社長候補2人の賛成率は、どちらが勝ったのか。

2025年3月期の大手電力12社の平均年間給与は、全ての社で前期に比べて増加した。前期に初めてトップに躍り出たJ-POWERが25年3月期も他社を圧倒。「中3社」と呼ばれる東京電力ホールディングス（HD）、関西電力、中部電力、そして23年3月期にはトップだったJERA（東電HDと中部電の合弁）の計4社が上位の常連だが、それぞれ何位になったか？

ダイヤモンド編集部は資源エネルギー庁の月別データを基に、2024年度の新電力販売量ランキングを作成した。トップ10の顔触れを公開する。長年王者だったNTT系のエネットのほか、大阪ガス、ENEOS Powerは何位だったのか。トップ10圏外から4年ぶりに復活した総合商社系新電力とは？

大手製薬会社の2024年度有価証券報告書（24年12月期、25年3月期）が出そろい、ダイヤモンド編集部は報酬1億円以上の役員を集計した。不動の1位は武田薬品工業の社長CEO（最高経営責任者）クリストフ・ウェバー氏。同社からはトップ10にニューフェースも入った。計11社35人の実名、実額をランキングにしてお届けする。

国内製薬最大手、武田薬品工業の定時株主総会が25日に開催される。クリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）の取締役再任賛成率は昨年76％に急落。大手の議決権行使助言会社が再任に反対したことが大きく、今年も助言会社は反対を推奨している。外国人トップはクビにならないのか？

3月期決算の企業の2025年定時株主総会が集中開催されるのを前に、3月期決算「以外」のエネルギー資源上場5社（INPEX、K＆Oエナジーグループ、日本精蠟、ビーピー・カストロール、MORESCO）を対象に再任・新任の取締役34人に対する賛成率を集計した。経済産業相が筆頭株主のINPEXの面々は何位だったのか。

3月期決算の企業の2025年定時株主総会が集中開催されるのを前に、3月期決算「以外」の電力・ガス上場5社（静岡ガス、京葉ガス、アースインフィニティ、エフオン、レジル）を対象として再任・新任の取締役33人に対する賛成率を集計した。意外な会社のトップが下位に沈んだ。

国産初の新型コロナウイルス感染症治療薬を開発した塩野義製薬が、日本たばこ産業（JT）医薬事業と同社子会社の鳥居薬品を総額約1600億円で買収すると発表した。田辺三菱製薬、住友ファーマなど売上高数千億円レベルの製薬業界第2集団で「プチ業界再編」が続く。最新序列は？

米国のトランプ政権が医薬品についても関税強化を予告している。米国は世界最大の医薬品市場であるが故に、本当に強化されれば日本の製薬会社への打撃は計り知れない。一部の業界アナリストは関税強化が業界再編の呼び水となるシナリオにも言及する。

ガソリン需要減少、カーボンニュートラル対応、地政学リスクなど、懸念事項が山積の石油元売り業界。業界2位の出光興産の新社長に4月に就任した酒井則明氏へ、インタビューを敢行した。系列ガソリンスタンドの展望、ガソリン暫定税率廃止の影響などを語ったインタビュー前編をお届けする。

アメリカのドナルド・トランプ氏の大統領復権で脱炭素が逆回転している。日本企業は脱・脱炭素時代にどう動くのか。地球環境が専門であり社内外で要職を担う、JFEスチール専門主監の手塚宏之氏のインタビュー後編をお届けする。

アメリカのドナルド・トランプ氏の大統領復権で脱炭素が逆回転している。日本企業は脱・脱炭素時代にどう動くのか。地球環境が専門であり社内外で要職を担う、JFEスチール専門主監の手塚宏之氏のインタビュー前編をお届けする。

武田薬品工業の大衆薬子会社をルーツに持つアリナミン製薬は2月、新商品「アリナミン ナイトリカバー 快眠ユーグレナ」を発売した。武田薬品資本を離れ、ファンドを転々として約4年。この間にアリナミン製薬から次々と新商品が発売されてきた。それでも今回の新商品は、武田薬品OBらに驚きと一抹の寂しさを抱かせるのに十分な要素が含まれていた。

電力業界に大逆風が吹いていた2022年に事業を開始し、販売量を急拡大させてきた新電力会社U-POWER（U-NEXT HOLDINGS子会社）。直近の新電力販売量ランキングは、大手通信系や総合商社と肩を並べる15位前後。今後何を目指すのか。U-POWER社長の高橋信太郎氏のインタビューをお届けする。