土本匡孝

国内製薬トップ、武田薬品工業の日本オンコロジー（がん領域）事業部長から再びの競合他社への「ご栄転」があったことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。前任者は2022年にメガファーマ（巨大製薬会社）の一つ、英アストラゼネカ日本法人社長に電撃移籍し、業界に衝撃が走った。後任の事業部長の移籍先やその背景に加え、近年輝かしい移籍を果たした「ヤメタケ（武田薬品OBOG）元幹部」の顔触れを一覧で紹介する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、医薬品業界の役員報酬ランキングを公開する。

三菱商事、シーテック（中部電力子会社）などのコンソーシアムが、2021年末に落札した国内洋上風力第1ラウンド3海域から撤退を表明し、国や業界に激震が走った。JERA、ENEOSリニューアブル・エナジー、三井物産、住友商事、丸紅といった第2、第3ラウンドの勝者たちへの影響は。電力業界に詳しいKPMG FAS執行役員パートナーの鵜飼成典氏に聞いた。

石油元売り大手3社の臨時報告書を基に取締役計27人の再任・新任賛成率をランキングにした。一昨年までトップの不祥事が続いたENEOSホールディングスの経営陣、出光興産の新社長、資本提携先の岩谷産業の推薦でコスモエネルギーホールディングスの取締役となっている関西電力元社長らの賛成率は？

2025年定時株主総会後の臨時報告書を基に、4大ガス会社の取締役36人の「再任・新任賛成率」をランキング形式で紹介する。東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガスホールディングスの各社経営トップは何位に入ったか。実はワースト4位までに2社の経営トップが集中する結果となった。

商品が消費者に身近で、広告宣伝費を多く投じることもあって、各社の知名度が高い大衆薬業界。特集『25年 給料ランキング』の本稿では、大手・中堅の大衆薬メーカー21社を対象に、直近の平均年間給与を基にした給料序列を明らかにする。大手の興和、小林製薬、久光製薬は何位だったか？

総じてリストラも多いが、年収も高い製薬業界。プライム市場に上場している3月期決算の中堅製薬14社を対象に、2024年度平均年間給与を基にした給料序列を明らかにする。大手製薬に肩を並べる企業や1億円以上の役員報酬を得る企業も一部あった。準大手の日本新薬、ジェネリック大手の東和薬品、漢方薬大手のツムラは何位に入ったか？

関西電力を扇の要とした巨額カルテル事件には、中部電力、九州電力、中国電力が関わったと公正取引委員会は認定した。その後、処分取り消し訴訟を起こした3社。取締役の2025年の定時株主総会での賛成率はどうだったか。

総じてリストラも多いが、年収も高い製薬業界。製薬大手12社の2024年度平均年間給与を基に給料序列を明らかにする。さらに、各社の経営トップの役員報酬が従業員平均年間給与の何倍に当たるかも算出。従業員と役員の“待遇格差”もレポートする。

電力業界の2トップである東京電力ホールディングス（HD）、関西電力の定時株主総会での再任・新任の取締役26人の賛成率を集計し、ランキングにした。東電HDの次期社長候補2人の賛成率は、どちらが勝ったのか。

2025年3月期の大手電力12社の平均年間給与は、全ての社で前期に比べて増加した。前期に初めてトップに躍り出たJ-POWERが25年3月期も他社を圧倒。「中3社」と呼ばれる東京電力ホールディングス（HD）、関西電力、中部電力、そして23年3月期にはトップだったJERA（東電HDと中部電の合弁）の計4社が上位の常連だが、それぞれ何位になったか？

ダイヤモンド編集部は資源エネルギー庁の月別データを基に、2024年度の新電力販売量ランキングを作成した。トップ10の顔触れを公開する。長年王者だったNTT系のエネットのほか、大阪ガス、ENEOS Powerは何位だったのか。トップ10圏外から4年ぶりに復活した総合商社系新電力とは？

国内製薬最大手、武田薬品工業の定時株主総会が25日に開催される。クリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）の取締役再任賛成率は昨年76％に急落。大手の議決権行使助言会社が再任に反対したことが大きく、今年も助言会社は反対を推奨している。外国人トップはクビにならないのか？

3月期決算の企業の2025年定時株主総会が集中開催されるのを前に、3月期決算「以外」のエネルギー資源上場5社（INPEX、K＆Oエナジーグループ、日本精蠟、ビーピー・カストロール、MORESCO）を対象に再任・新任の取締役34人に対する賛成率を集計した。経済産業相が筆頭株主のINPEXの面々は何位だったのか。

3月期決算の企業の2025年定時株主総会が集中開催されるのを前に、3月期決算「以外」の電力・ガス上場5社（静岡ガス、京葉ガス、アースインフィニティ、エフオン、レジル）を対象として再任・新任の取締役33人に対する賛成率を集計した。意外な会社のトップが下位に沈んだ。

国産初の新型コロナウイルス感染症治療薬を開発した塩野義製薬が、日本たばこ産業（JT）医薬事業と同社子会社の鳥居薬品を総額約1600億円で買収すると発表した。田辺三菱製薬、住友ファーマなど売上高数千億円レベルの製薬業界第2集団で「プチ業界再編」が続く。最新序列は？

米国のトランプ政権が医薬品についても関税強化を予告している。米国は世界最大の医薬品市場であるが故に、本当に強化されれば日本の製薬会社への打撃は計り知れない。一部の業界アナリストは関税強化が業界再編の呼び水となるシナリオにも言及する。

ガソリン需要減少、カーボンニュートラル対応、地政学リスクなど、懸念事項が山積の石油元売り業界。業界2位の出光興産の新社長に4月に就任した酒井則明氏へ、インタビューを敢行した。系列ガソリンスタンドの展望、ガソリン暫定税率廃止の影響などを語ったインタビュー前編をお届けする。

アメリカのドナルド・トランプ氏の大統領復権で脱炭素が逆回転している。日本企業は脱・脱炭素時代にどう動くのか。地球環境が専門であり社内外で要職を担う、JFEスチール専門主監の手塚宏之氏のインタビュー後編をお届けする。

アメリカのドナルド・トランプ氏の大統領復権で脱炭素が逆回転している。日本企業は脱・脱炭素時代にどう動くのか。地球環境が専門であり社内外で要職を担う、JFEスチール専門主監の手塚宏之氏のインタビュー前編をお届けする。