土本匡孝

今やすっかり東京に拠点を置く「東」の製薬会社が製薬業界の中心だが、一昔前の業界は「西」すなわち、大阪・道修町（どしょうまち）の製薬会社にも勢いがあった。道修町を源流とする大手製薬各社の“新旧序列”を解き明かす。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2025年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ″が一段と進んだ。本稿では、塩野義の創業家も設立に関わった大日本住友製薬（現住友ファーマ）をピックアップする。道修町が本社だった大日本製薬と住友製薬が合併して3年後の08年、当時新社長に就任した多田正世氏が掲げた目標は大きかった。

国内製薬の王者、武田薬品工業。2026年6月に控える社長CEO（最高経営責任者）交代の裏で、組織や経営幹部の人事に大なたが振るわれることが、ダイヤモンド編集部の取材で明らかとなった。注目ポイントは執行役員クラスでかつ生え抜きの日本ビジネス部門トップの行方だ。一足先に判明した衝撃の経営幹部人事を詳報し、新体制の全容も明らかにする。

業績堅調な会社は総じて利益率が高いが、負のスパイラルにはまるとなかなか抜け出せないのが医薬品業界だ。本稿では、医薬品業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした8社の顔触れを明らかにする。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」だが、大手製薬による“道修町離れ”が進んでいる。本稿では、2025年秋に本社を大阪駅前に移転した塩野義製薬を取り上げる。長年、塩野義をけん引し、今や業界の名物社長とされる手代木功氏は、08年の就任当初に何を語っていたのか。

ジェネリック医薬品（後発品、後発医薬品）大手の沢井製薬（サワイグループホールディングス子会社）は今期、治療用アプリに新規参入した。木村元彦社長が参入の意義や本業とのシナジー効果を語った。さらに業界再編における自社のポジションや方針も述べた。

日本最大の発電事業者で、世界最大級の液化天然ガス（LNG）取り扱い量を誇り、世界最大級の洋上風力発電事業会社JERA Nex bp（英bpとの合弁会社）を傘下に持つJERA（ジェラ、東京電力ホールディングスと中部電力の合弁会社）。三菱商事は国内洋上風力開発案件から撤退したが、JERAは本当に最終投資するのか。奥田久栄社長CEO（最高経営責任者）兼COO（最高執行責任者）が本音を明かすとともに、世界と日本のエネルギー業界の展望を語った。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2025年秋までに大手製薬による“道修町離れ”が一段と進み、改めてこの町にスポットを当てる良いタイミングだろう。本稿では、かつて“道修町の御三家”の一社だった田辺製薬（現在の田辺ファーマのルーツの一社）を取り上げる。

国内洋上風力発電の政府公募案件は、3海域を落札していた三菱商事らの陣営が2025年8月に撤退表明し、業界に衝撃が走った。すでに落札している他の6陣営に「撤退ドミノ倒し」があるかどうか、各陣営中でメンバー交代があるかどうかを掘り下げて解説する。

薬の安定した供給体制の確立などに向けて、国はジェネリック医薬品（後発医薬品）業界に再編を求めており、2026年はその動きが活発化しそうだ。再編で“台風の目″になりそうなMeiji Seika ファルマ（明治ホールディングス子会社）の小林大吉郎会長があるべき再編の姿や業界の覚悟を語った。

大手製薬による“大阪・道修町離れ”が一段と進んでいる。今が道修町を見詰め直す良いタイミングだろう。本稿では、がん免疫治療薬「オプジーボ」の大ヒットで赤丸急上昇中の小野薬品工業にスポットを当てる。昭和半ば、創業家の小野雄造社長が今の小野薬品の繁栄につながる“英断”をしていたことを、1967年のダイヤモンド臨時増刊号の掲載記事で振り返る。

2025年は従来の脱炭素の流れを変える、国レベルの政策変更や企業の投資計画の修正が目立った。この傾向は26年も続く可能性が高い。果たして日本企業はどう動くべきなのか。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2025年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ”が一段と進んだ。本稿では、道修町にかつて本社を構えた藤沢薬品工業の最後の社長、青木初夫氏（故人）のインタビューを再掲する。同社は山之内製薬と合併して現在のアステラス製薬となって創立20年を超えたが、初代アステラス製薬会長でもある青木氏は当時、どのような野望を語っていたのか。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2025年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ”が一段と進んだ。本稿では、道修町のコア（核）と呼ばれた国内製薬最大手の武田薬品工業に焦点を当て、最後の創業家社長・会長だった武田國男氏（2024年死去）の“本音全開”の本誌ラストインタビューを再掲する。いまや外国人中心の経営陣の下、すっかり米国企業化した武田薬品。当時の武田國男氏は、武田薬品の未来をどのように語っていたのか。

今や時価総額で武田薬品工業や第一三共を抑えて国内製薬業界断トツであり、大手総合商社に比肩する中外製薬。従業員の平均年間給与や国内販売力では大手製薬1位で、「事実上の業界王者」といえる存在だ。奥田修社長CEO（最高経営責任者）に、強さの秘訣や米国の政策が製薬業界に及ぼす影響などを聞いた。

米国の二つの政策によるダブルパンチで、大手製薬は2026年も難しいかじ取りを迫られる。日本の大手製薬に差し迫った難題の詳細、影響があり得る企業や大型開発品、世界第4位の日本市場で起こり得る最悪のシナリオを解説する。

日用品大手でヘルスケア大手でもある小林製薬は、2024年前半に表面化した紅麹サプリメント健康被害問題で糾弾され、25年は再建の途上にあった。会長と社長の座を占めていた創業家は退き、被害者らへの対応は今も継続中だ。25年3月から社長を務める豊田賀一氏が、新小林製薬の方向性、大株主の創業家やファンドとの関係、日本航空（JAL）再建に携わった新会長が吹き込む新カルチャーなどを語った。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2026年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ″が一段と進んだ。そこで、25年11月で35年超に及ぶ「製薬アナリスト」稼業を終えた名物アナリスト、酒井文義氏（UBS証券）に、道修町発の大手製薬会社（武田薬品工業、小野薬品工業、田辺ファーマ、塩野義製薬、住友ファーマ、旧藤沢薬品工業〈現アステラス製薬〉など）の今昔について語ってもらった。

武田薬品工業の2026年3月期第2四半期決算は、売上高2兆2195億円で前年同期比6.9％減となり、純利益は1124億円と同40％減となった。約6兆円もの巨額資金を投じてシャイアーを買収する前と比べ、株価は低迷したままだ。その要因について一部の市場関係者は、最近めっきり提示されなくなった武田薬品自らが目標を定めた「ある財務指標」の未達成にあると指摘する。

東京電力ホールディングス（HD）の柏崎刈羽原子力発電所の再稼働が、現実のものとなってきた。早ければ年明け早々に、東日本大震災以後の再稼働原発がゼロだった東電HDの「悲願」が達成される。他の電源と比べて原発が生み出す電力は安いとされるが、競合の新電力はそれほど東電HDを脅威に感じていないようだ。なぜか。