富士ゼロックス

1990年代にダイヤモンド社が主催したドラッカー講演会の中から、時代を超えていまなお新鮮なドラッカーの講義のエッセンスを、NEC名誉会長（当時）の小林宏治氏、富士ゼロックス会長（当時）の小林陽太郎氏、ソニー会長（当時）の盛田昭夫氏との対話とともにご紹介する。

自民党総裁選に立候補を表明した河野太郎デジタル相がダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。河野氏は、脱原発の方針を改めるなど“現実路線”にかじを切ったようにも見える。だが、総裁選で掲げる経済政策は丸くなるどころかむしろ改革色が強まっていた。河野氏に目玉政策である解雇規制の緩和をはじめとした労働市場改革、金融・財政政策について聞いた。

自民党総裁選に立候補を表明した河野太郎デジタル相がダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。河野氏は、脱原発の方針を改めるなど“現実路線”にかじを切ったようにも見える。だが、総裁選で掲げる経済政策は丸くなるどころかむしろ改革色が強まっていた。河野氏に目玉政策である解雇規制の緩和をはじめとした労働市場改革や金融・財政政策、デジタル戦略、経済外交についても語ってもらった。

一昨年、米ゼロックス・ホールディングスとたもとを分かった富士フイルムホールディングス。知名度の高い「ゼロックスブランド」を失ったダメージは大きいはずだが、目下のところ業績は絶好調だ。ゼロックスの“呪縛”から解き放たれた富士フイルムの快進撃の真価に迫る。

リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスと名だたる日系企業が連なる複合機業界。ところが、オフィス需要が減退する中で市場の縮小は避けられそうになく、遠からず業界再編が行われることは必至の情勢だ。そこで業界関係者への取材や各社の複合機事業への依存度などを基に「複合機業界の再編シナリオ」を一挙公開。業績不振の米ゼロックス・ホールディングスの“買い手”や日系メーカーによる合従連衡の模様を大胆に予測する。

日系メーカーにとって長らく「ドル箱」だった複合機事業に崩壊の時が近づいている。ペーパーレス化の浸透で需要減退は避けられない上、地政学リスクが影を落としつつあるのだ。リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスといった日系大手メーカーが占有し続けてきた複合機市場の“異常性”を明らかにするとともに、生き残りを懸けた各社の戦いを追う。

富士フイルムホールディングスが米ゼロックスとの統合交渉で決裂してから1年半。「富士ゼロックス」は60年弱の歴史に幕を閉じた。新たな事務機子会社として発足した「富士フイルムビジネスイノベーション（BI）」は、強力なゼロックスブランドを失った中で、今後どのように事業を拡大するのか。4月1日付で富士フイルムBIの社長兼CEOに就いた真茅久則氏に戦略を聞いた。

富士フイルムホールディングスでトップを21年務めた古森重隆会長兼CEO（最高経営責任者）が最高顧問に退く。次期トップの後藤禎一取締役は「社内一のアジア通」。また、同社のある戦略に深くかかわっており、その仕事から今後の経営の方向性がうかがえる。

最近、東京メトロ駅構内に「不思議な箱」が増えている。実はこれ、富士ゼロックスが開発した時間単位で利用できる個室型ワークスペース「CocoDesk」というもの。デジタル複合機・プリンター事業などで有名な同社が、なぜこのような新サービスを始めたのか。その裏には面白いストーリーと、既存事業との意外なつながりがあった。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

古森重隆・富士フイルムホールディングス会長兼CEO（最高経営責任者）がダイヤモンド編集部の取材に応じ、コロナショックによる経営のかじ取りの難しさについて、「メインビジネス崩壊やリーマンショック時に比べれば易しいのではないか」と語った。大注目のアビガンが薬事承認間近でますます血気盛んなベテラン経営者に経営論を聞いた。

1990年代にダイヤモンド社が主催したドラッカー講演会の中から、時代を超えていまなお新鮮なドラッカーの講義のエッセンスを、NEC名誉会長（当時）の小林宏治氏、富士ゼロックス会長（当時）の小林陽太郎氏、ソニー会長（当時）の盛田昭夫氏との対話とともにご紹介する。

「マネジメントの父」と称されるピーター・ドラッカー。仕事で困難に直面し、組織で悩みを抱える多くの人がドラッカーに救われる。経営者や会社員、主婦や学生などもそれぞれの悩みに応じて、ドラッカーの言葉に心を動かされ、はたと気付かされる。その指摘は本質を突き、説得力を持つ。閉塞状態にある今の日本だからこそ、ドラッカーの言葉が必要とされているのだ。

経済界きっての「国際派論客」といえば、といえば、小林陽太郎（1933年4月25日～2015年9月5日）の名を上げる人は多いだろう。1978年に44歳の若さで富士ゼロックス社長に就任。99年4月には、外資系企業トップとしては初めて経済同友会の代表幹事に就任したが、就任の挨拶で、「市場主義だけで新しい時代の日本を築けるのか」と、経営者らしからぬ問題提起をして注目を浴びた。