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新型コロナウイルスの大流行が収束し、企業Xの従業員はオフィスに戻るか、リモートで仕事をするかを選ぶことになった。メアリーはニューヨークの本社に出社することにしたが、同僚のジョンはコロナの流行が始まってから暮らしているネブラスカ州オマハに残ることにした――。職場でこんな状況が起きたとしよう。
メアリーとジョンは肩書も仕事の内容も同じだ。さて、2人に同じ給料を支払うべきか。
企業は一部の従業員がオフィス勤務に戻らない将来に備えて、給与や福利厚生のあり方について見直しを進めている。近い将来、冒頭のようなケースも含め、給与に関するさまざまな問題に取り組むことになりそうだ。
報酬コンサルティング会社コンペンセーション・アドバイザリー・パートナーズのパートナー、スーザン・シュローダー氏は「リモート勤務が定着する」と話す。同時に給与体系も変化するという。
南カリフォルニア大学マーシャル・スクール・オブ・ビジネスの名誉教授で、経営と組織が専門のジョン・ブードロー氏もこう指摘する。「われわれは（どのようなやり方が最善か）分からないこと、機会もバリエーションも広がることを認めなければならない」
ここでは、リモートワーク時代に見直しが必要になりそうな給与に関する戦略や問題の一部を検討する。
