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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はリクルートホールディングスとセコムの「その他サービス（人材／警備）」業界2社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
リクルートHDは
前年同期比2割超の大幅増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のその他サービス（人材／警備）業界2社。対象期間は21年7～9月の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・リクルートホールディングス
増収率：23.2％（四半期の売上収益7012億円）
・セコム
増収率：2.5％（四半期の売上高2584億円）
※セコムは収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、当社の開示方法に準じて、前年同期の売上高と増収率には同変更を遡及適応していない。
リクルートホールディングス、セコムはいずれも前年同期比増収となった。特に、リクルートホールディングスは前年同期比2割超の大幅増収を記録している。この要因は何だったのか。次ページ以降で詳しく解説する。
