米経済が新型コロナウイルス禍から立ち直る中、労働力人口に占める女性の割合は回復が遅れていたが、リモートワークの普及が進んだことで回復ペースに加速の兆しが見られる。これは米国の経済成長と生産性にとって良いことだが、オフィスにずっと戻らない労働者は昇進や人脈作りの機会を得られない恐れがあるとエコノミストらは指摘する。従業員を採用する際にリモートワークやハイブリッドワーク（在宅と出社の組み合わせ）制度を特典として提供する企業が増えており、特に大企業でそうした動きが見られる。女性はそうした柔軟な働き方を受け入れつつあるようだ。求人・求職サイトの「ジップリクルーター」が2月に行った求職者調査では、女性の26％が在宅勤務職のみを探していると回答し、同じ回答をした男性の割合（13％）の2倍となった。