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コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はリクルートホールディングスとセコムの「その他サービス（人材／警備）」業界3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
リクルートホールディングス
前年同期比で2割超の増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のその他サービス（人材／警備）業界2社。対象期間は21年10～12月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・リクルートホールディングス
増収率：22.0％（四半期の売上収益7461億円）
・セコム
増収率：0.7％（四半期の売上高2637億円）
※セコムは収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、当社の開示方法に準じて、前年同期の売上高と増収率には同変更を遡及適応していない。
リクルートホールディングス、セコムはいずれも前年同期比で増収となった。特に、リクルートホールディングスは前年同期比2割超の大幅増収を記録している。同社は3四半期連続の2ケタ増収だ。好調の要因は何だったのか。
次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、リクルートホールディングスの増収要因について解説する。
