先週末、ドイツは平常通りに見えた。柔和なオラフ・ショルツ首相は他の先進7カ国（G7）首脳やゲストたちを、バイエルン州のアルプス山脈に囲まれた豪華なエルマウ城に迎え入れた。しかし、外見は当てにならない。ドイツは第2次世界大戦後の連邦共和国の建国以来、最大の試練に直面している。これは突然起きたことだ。2020年の時点では、ほぼ全世界がドイツの独善的な自己評価に同意していた。つまり、ドイツは世界で最も成功した経済モデルを構築し、世界で最も野心的な気候変動対策に着手しておおむね成功し、極めて低コストで自国の安全保障と国際的な人気を確保する「価値に基づく外交政策」を完成させた、というものだ。そのいずれも真実ではなかった。ドイツの経済モデルは世界政治に関する非現実的な想定に基づいており、現在の混乱を乗り切れる可能性は低い。ドイツのエネルギー政策は大混乱しており、他の国々にとって何をすべきでないかを示す格好の例となっている。ドイツの「価値に基づく外交政策」への評判は、ウクライナ支援をめぐる煮え切れない対応によって大きく傷ついた。そしてドイツの安全保障専門家らは非常に不愉快な真実を受け入れつつある。攻撃的なロシアと対峙（たいじ）すると、ドイツは欧州全体と同様に、安全保障面で米国に完全に依存するということだ。米国の外交政策においてアジアの優先順位がますます高まり、共和・民主両党で孤立主義的感情が広がっているように見える中で、ドナルド・トランプ氏が2025年にホワイトハウスに復帰すれば、ドイツの安全保障はトランプ氏の善意に依存することになるだろう。