PHOTO: ANDREA AREVALO FOR THE WALL STREET JOURNAL
【ナパ(米カリフォルニア州)】強引な売り込みはしないこと。見込み客にはテキストメッセージを送るようにすること。成約までには、何十回も会議を重ねる必要がある可能性があることを認識しておくこと――。
これらは、この秋に当地で開催された「女性営業員サミット」で共有された教訓の一部だ。このイベントでは、営業職に就く約250人の女性たちが人脈づくりをしたり、営業戦術を教え合ったり、営業担当者が抱える最大の問題の一つを検討したりした。その問題とは、ミレニアル世代の購買担当者にいかに売り込むか、だ。
調査会社フォレスター・リサーチによると、1981~96年生まれのこの世代は米労働人口で最大の割合を占め、企業の購買活動で意思決定権を持つ役職に占める割合も今や最大となっている。10年前、この年齢層の労働者が職場になだれ込み、多くのフィードバックを要求したり、職場に対して高い目的意識を求めたりして上司を困惑させた。消費者としては、家具のような高額商品でさえもオンラインで購入し、ネットを利用して購入品について調査や評価をすることで、小売り販売を一変させた。