投資信託はプロに運用をお任せする分、それなりに手数料がかかります。３つの会社が係わっているので、買う時だけでなく、購入している間もずっと手数料が差し引かれるのですが、それを意識している人は少ないのです。また、その「手数料」は、高いからといって成績もいいとは限りません。
投資信託は、それぞれの投信によって手数料もだいぶ違います。できる限り、ソンはしたくないもの。この手数料の詳しいしくみを竹川美奈子さんの新著『一番やさしい！一番くわしい！はじめての「投資信託」入門』より、一部を抜粋して紹介します。
投資信託の主な手数料は3つ！
習い事でたとえれば
「入会金」「年会費」「退会手数料」
投信の儲けに大きな影響を与えるのが手数料です。投信は「自分に変わって、代理人にお金を運用してもらう」商品でしたよね。そのため、さまざまな手数料がかかります。どのくらい儲かるかは不確実ですが、手数料は確実にマイナスのリターンになるので、しっかりチェックしましょう！
まず、投信を購入するときにかかるのが「購入時手数料」です。これは銀行や証券会社といった販売会社に対して支払う手数料のこと。スポーツジムに例えると、入会するときに支払う入会金のようなもの、と考えればよいでしょう。
購入時手数料がかからない商品もあります。購入時手数料のかからないことを「ノーロード」といいます。
そして、スポーツジムの年会費（月謝）にあたるのが、「運用管理費用（信託報酬）」です。
入会金は入会時に一度支払えばおしまいですが、会員でいる限り、会費はずっと払い続けますよね。それと同じで、投信を保有している間、ずっと払い続けるのが運用管理費用になります。払った運用管理費用は、運用会社、販売会社、信託銀行にそれぞれに分けて支払われます。
具体的には、投信の資産残高に応じて年率〇％という率が定められていて、毎日、毎日、資産から差し引かれていきます。みなさんが目にする投信の基準価額は、この運用管理費用が差し引かれたあとの数字なのです。
このほか、保有中には、運用管理費用以外にも株式や債券などを売買するときにかかる売買委託手数料や保管費用、監査法人に対して支払われる監査費用なども差し引かれます。実際にかかった費用は「運用報告書」に載っています。
そして、3つ目が解約するときにかかる「信託財産留保額」です。この信託財産留保額は投信の資産に戻されるので、厳密には金融機関に支払う手数料とは違う種類のものですが、差し引かれると減るという点では考慮したいところです。いわゆる退会するときの事務手続きにお金がかかるような「退会手数料」だと思えばわかりやすいと思います。
