（左から）パラレル共同代表の歳原大輝氏、青木穣氏 すべての画像提供：パラレル
一度目の緊急事態宣言中に流行した「オンライン飲み会」や、この半年で一時は社会現象化するほどの盛り上がりを見せた音声SNS「Clubhouse」──直接人と会う機会が減ったコロナ禍で“オンラインで友だちと話す”ニーズは急拡大した。
そんなニーズをくみ取り、成長を遂げているのが音声通話アプリ「パラレル」だ。同アプリのサービス開始は2019年8月。その1年半後には累計登録者数が100万人を突破したほか、今年の5月には月間総通話時間は4億分を突破。おもなユーザー層は10〜20代で、ユーザー1人あたりの1日平均通話時間は3時間を超えている。
そのパラレルの運営元がReactあらためパラレルだ。同社は6月11日、ジャフコグループ、KDDI Open Innovation Fund、ANRI、W ventures、三菱UFJキャピタルを引受先とする第三者割当増資により総額12億円の資金調達を実施した。
また今回の発表に併せてコーポレートブランドを刷新。社名をこれまでのReactからパラレルに変更したほか、サービスデザインもリニューアルしている。パラレルは今回調達した資金をもとに、パラレルの開発体制やマーケティング、グローバル展開を強化する予定だという。
「高音質な通話環境」がゲーム好きにヒット
パラレルは仲の良い友達とオンライン上に“たまり場”をつくり、コンテンツや時間を共有しながら遊べる通話アプリ。「PUBG MOBILE」や「荒野行動」といったオンラインゲームを友だちと通話しながら遊べるほか、麻雀や大富豪のようなカジュアルなゲームも複数人で通話しながら遊ぶことができる。
