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インドやネパールから来日してカレー屋を開く人達は珍しくなくなった。しかし、ただ黙って店先に座っていても売り上げは伸びない。その突破口は地域コミュニティとの関係作りと自らのホスピタリティにあった。※本稿は、室橋裕和『カレー移民の謎 日本を制覇する「インネパ」』（集英社）の一部を抜粋・編集したものです。
「日本人はこれが好きなんだろう」
経営をうまくいかなくする固定観念
クマル・バンダリさん（仮名）はカトマンズ出身、現地の大学で経営を学び、日本語もペラペラなインテリだ。現在は東京都内にある税理士事務所の正社員として勤務している。事務所の経営は日本人だが、案件を扱うのは外国人という会社なのである。クマルさんはネパール人経営の会社を担当し経理全般を管理、経営のアドバイスなども行っている。ほかにもさまざまな国の社員がいるそうだ。
こうした多国籍な士業の事務所がいま、増えている。日本に外国人が増えるにつれ、外国人経営の企業も多くなっているからだ。この国で会社を起こすまでになった外国人はたいてい日本語が達者だが、それでも税務署や入管に提出する細かな書類の読み書きまでこなすのはなかなか難しい。かといって事務専門の日本人を雇うまでの余裕はない。だからそこをアウトソーシングするのだ。ビザ関連は行政書士に、経理や税務関連は税理士に。そうした士業の事務所では顧客とのコミュニケーションや営業のため外国人を雇用する動きも広がっている。
そのひとりとして長年「インネパ（ネパール人経営のインドカレー屋）」の経理を見てきたクマルさんが言う。
「経営がうまくいっていないカレー屋のほうが多いでしょうね」
その理由のひとつは、「固定観念」にあるという。ネパール人たちが「日本人はこういうものが好きだろう」と信じて連綿とコピペされ続けてきた、甘い味つけのカレーとナンに代表されるメニューの形態だ。
「日本人も変わってきています。30年前とは違う。モデルを変えて新しいものにチャレンジすることも大事なのですが、話を聞いてくれないオーナーもいるんです」
元来、日本人は食に関してはアグレッシブな人々だと思う。多様な食文化に触れたい、とりあえず食ってみっかという心意気がある。だからガチのネパール料理だって受け入れられると思うし、実際に日本でも少しずつ増えているのだが（そして油が少なく豆や野菜の多いネパール料理のほうが日本人にはなじみやすいと思う）、そこを理解しようとしないカレー屋が多いのだとクマルさんは嘆く。
「というのも、言葉をあまり勉強していないから日本人のお客さんと話さない。だから日本人の気持ちがわからない。日本に交じろうという気持ちが薄いんです」
とりわけ、ここ10年で急増した「第2世代」が気にかかる。ネパールでもあまり教育機会に恵まれなかった人々が、語学や日本の社会を学びながらカレー屋を営むのはなかなかに難しい。また、味がいまいちでお客が定着しない店も、根っこのところは同じなのだとか。
