難関私立大が上位に
国立大は北海道大のみ

 23年のランキングでは、ファーストリテイリンググループの1位は前年と同じく慶應義塾大学だった。2位には前年7位から順位を伸ばした立教大学が入った。3位には、前年ランキング外だった関西学院大学がランクインした。

 4位は早稲田大学(前年7位)と同志社大学(同2位)、6位は中央大学(同ランキング外)と立命館大学(同4位)が並んだ。8位には前年ランキング外だった東洋大学がランクイン。9位には、明治大学(同3位)と西南学院大学(同ランキング外)が並んだ。

 ニトリの1位には、前年6位から順位を伸ばした早稲田大学が入った。2位は前年と同じく立命館大学で、3位には前年8位の北海道大学が入った。

 4位には同志社大学(同9位)と関西大学(同10位)が並び、6位は法政大学(同3位)だった。7位は慶應義塾大学(同ランキング外)と関西学院大学(同1位)が並び、9位は中央大学(同4位)、10位は立教大学(同6位)だった。

 両社ともランキング上位は、早慶(早稲田大学・慶應義塾大学)、関関同立(関西大学・関西学院大学・同志社大学・立命館大学)、MARCH(明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学・法政大学)といった難関私立大学で占められているのが特徴的だ。

 ニトリの本社が北海道にあるため、難関国立大学では唯一、北海道大学がランクインしている。

 2社とも大企業で知名度も高いため、今後も、難関私立大学を中心に人材が集まってくる傾向は変わらないだろう。

人手不足、生産性向上の中で
求められる人材とは?

 小売業界では、顧客にとって魅力的な店舗づくりやサービス提供を意識し、顧客が商品を購入する際の体験の最適化が重要だ。そのため、店舗デザイン、商品陳列、接客対応といった能力が求められる。

 また、顧客からのクレーム対応や店舗運営上の課題に対して、迅速かつ効果的に解決策を見つける能力も必要だ。

 一方で、人手不足が深刻化している業界でもある。生産性向上を目指して各社が投資を行い、効率化を図っている。

 その一つがDX(デジタルトランスフォーメーション)で、デジタルツールやデータ分析の活用が進んでいる。リテールメディアやEコマースなど、さまざまな顧客接点を理解し、活用する力が必要だ。

 さらに最近、特に大手企業では海外展開も進んでおり、異文化理解やグローバルなビジネス環境での対応力が求められる。海外市場での動向を把握し、ビジネス戦略に反映させる能力があれば、活躍の場が広がるだろう。

*この記事は、株式会社大学通信の提供データを基に作成しています。

【ランキング表の見方】
医科・歯科の単科大等を除く全国749大学に2023年春の就職状況を調査。567大学から得た回答を基にランキングを作成した。就職者数にグループ企業を含む場合がある。大学により、一部の学部・研究科を含まない場合がある。東京大学は「東京大学新聞」、京都大学は「京都大学新聞」より集計。大阪公立大は統合前の大阪市立大と大阪府立大の実績を掲載した。企業名は大学通信の調査方法にのっとって表記しており、正式名称と異なる場合がある。(調査/大学通信)