2025年の「トランプ・トレード」とはドナルド・トランプ米大統領が標的とする領域の株式を買うこと、つまり「反トランプ・トレード」だとすれば、皮肉なことではないだろうか。今年はカナダ、コロンビア、メキシコ、欧州、中国のテクノロジー株のパフォーマンスはいずれもS&P500種指数を上回り、ドルは下落し、巨大テック銘柄で構成する「マグニフィセント・セブン」――そのうち5社のトップは大統領就任式でトランプ氏の後ろに立っていた――は米株式市場のけん引役から出遅れ組に転じている。「反トランプ・トレード」のように見えるものは、市場の大規模なローテーションというのが実態だ。この動きを後押ししているのは相互に無関係な一連の出来事、つまりウクライナを巡る和平の見通し、ドイツの景気刺激策に対する期待、中国のビジネス重視への転換、安価な人工知能（AI）、米経済の減速などだ。