同じタイミングで開いた会社説明会の画面。旧帝大のあの子には予約枠が残っていて、私の画面には「満席」と表示されていた。
就活が始まると、ふとした瞬間にそんな差を感じてしまう。
新刊『ありのままの自分で、内定につながる 脇役さんの就活攻略書』は、特別なガクチカも将来の夢もなかった普通の就活生=「脇役さん」の著者が、1000冊以上の本を読み込み、自分だけの就活戦略をつくりあげ、食品超大手を含む22社から内定を得た実体験から生まれた一冊です。
「長期インターンにも行っていないし」「自己PRで語れることがない」――。
そんな普通の就活生が、どうすれば自分に合う企業に内定を取れるのでしょうか? 就活に不安を抱えるすべての学生、そしてその姿をそっと見守る保護者の方に届けたい、内定につながるリアルな戦略が詰まった、まったく新しい就活本です。今回は、「学歴フィルターはどこからかかる?」をテーマに、就活における学歴主義の実態について、著者である藤井氏が特別に書き下ろした記事をお届けします。

大学の先輩からの痛烈な一言
僕が通っていた大学は、愛知の中堅大学でした。そのため、先輩からは「うちの大学から人気企業には行けないよ」とよく言われたものです。
「なぜですか?」と聞くと、「学歴フィルターがあるでしょ」という、どこか投げやりな答えが返ってきました。そのとき、一瞬「やっぱり学歴フィルターがあるなら、大手企業は無理なのか…」と諦めかけましたが、すぐにこう思いました。
「そもそも学歴フィルターって、どの大学からかかるものなのですか?」
今回は、この「学歴フィルターはどこからかかるのか」というテーマについて、実態を考えていきたいと思います。
学歴フィルターとは?
先に、学歴フィルターについて簡単に説明します。
学歴フィルターとは、企業が採用活動の中で、ある一定の大学より下の学生を、最初から選考対象外にする仕組みのことを指します。
たとえば、エントリーシートを提出しても、「あ、この大学か」と大学名だけで判断され、初めから落とされてしまうようなケースです。企業側としては、「学生の数が多すぎるから、ある程度はスクリーニングしないと全員を見られない」といった言い分もあります。
しかし実際のところ、“大学名だけで落とされる”というのは、やはり理不尽ですよね。会社説明会に参加するのも、エントリーシートを書くのも時間と労力がかかるのに、それを無下にされてしまうのですから。
学歴フィルターはどこからかかる?
学歴フィルターについて話すと、よく議論になるのが「どこからかかるのか?」という点です。
これに関して僕は、「旧帝大はかからない」という結論に至っており、反対にそれ以外は「企業による」というのが正直な結論です。
まず、旧帝大(北海道大学・東北大学・東京大学・名古屋大学・京都大学・大阪大学・九州大学)で学歴フィルターにかかったという話は、一度も聞いたことがございません。ネット上でも見かけたことがありませんね。
一方で、MARCH(明治・青山学院・立教・中央・法政)に関しては、「学歴フィルターにかかったかもしれない」という話を何度か耳にしたことがあります。もちろん、学歴フィルターの存在を明言している企業はないので、あくまで“かかったかもしれない”という推測に過ぎません。とはいえ、旧帝大に関してはそうした「かかったかも?」という話すら出ないため、旧帝大を学歴フィルターにかける企業は、ほとんど存在しないと言っていいでしょう。
一方で、「旧帝大レベルの学生だけを採用しよう」という方針を持つ企業があれば、当然ながらMARCHの学生も不採用になります。
では、どのあたりの大学までなら“ほとんどの企業で”学歴フィルターにかからないのか、全体像をまとめてみます。
一般的には、以下の大学群はほとんどの企業で学歴フィルターにかかることはないとされています。
• 旧帝大(北大・東北大・東大・名大・京大・阪大・九大)
• 早慶
• MARCH
• 関関同立
一方で、次のような大学になると、一部の企業で学歴フィルターがかかりはじめると言われています。
• 地方の中堅私立大学(産近甲龍、南山、愛知、東北学院など)
• 地方の無名大学(特に大学名に地名が入っているような大学)
• 日東駒専以下の首都圏私立大学(東海大学、亜細亜大学など)
ここで大切なのは、「学歴フィルターがあるかもしれない」からといって、諦めないことです。
僕自身、地方の中堅大学に通っていましたが、最終的にはカゴメ株式会社に入社できました。当時の同期や先輩の出身大学を聞いても、「この会社に学歴フィルターはないだろうな」と感じました。このように、学歴フィルターが存在するかどうかは企業によって異なりますし、明確に公表されるものではありません。
就職四季報の「過去の採用大学」欄を見ることで、高学歴の学生ばかりを採用している企業はある程度見分けられますが、基本的には、気になる企業があればエントリーするのが良いと思います。