賃金格差がなくならないのは
男性のほうが長く働いているから
もう少し、確度の高い確認の仕方としては、回帰分析（編集部注／色々な条件のうち「この条件だけが変わったら（説明変数）、結果がどう変化するかを一次方程式で確かめる統計学の手法）の説明変数として、従業員の基本属性に加えて年間労働時間（または残業時間）の対数を追加することだ。
労働時間が長い人ほど昇進スピードも速く賃金も高いという関係があれば、年間労働時間を説明変数に加えることで、男女賃金格差は縮小する。
例えば、年間労働時間を挿入する前は男女賃金格差は15％だったのに、労働時間を説明変数に入れただけで、男女賃金格差が5％に低下したとすると、その差の10％は労働時間の男女差で説明できたことになる。
図表5-2は、かなり古いデータで恐縮だが、ある企業H社の2005年から2013年までの人事データをもとに回帰分析を用いて導出した、未婚の男女間の賃金格差だ。
同書より転載 拡大画像表示
「ベースモデル」では、年齢・学歴・勤続年数・評価年度を統制している。つまり、同じ年齢・学歴・勤続年数の未婚男性と未婚女性の間に平均して約16％の賃金格差が存在する。
「＋ジョブグレード、職能等級」は、追加して職位・職階を統制した男女賃金格差だが、「ベースモデル」から半分ほどに縮小している。
このことから「ベースモデル」の格差のうち半分ほどは、女性の昇進の遅れ、職種の違いによって発生していると説明することができる。
