新設開発拠点「イノベーション・ハブ」で感じたこと
時計の針を2025年10月中旬まで戻そう。
ジャパンモビリティショー2025開催を控えて、SUBARUは出展モデルとその開発背景についてメディア向けの事前説明会を群馬県太田市内のSUBARU開発本部で行った。
過去にも、東京モーターショーの時代から出展モデルのメディア向け事前撮影会を行ったことはあるが、今回は単なるショーモデルの説明ではなくブランド戦略に関する実質的な事業説明会だった。自動車関連媒体だけではなく、新聞やネットなどの経済媒体も数多く参加するなど、これまでにない実施形式だった。
手前が「フォレスター ウィルダネス」。ジャパンモビリティショー2025事前説明会にて Photo by K.M.
背景には、ショー全体の企画を仕切るのが、これまでの国内営業ではなく経営企画に変わったことがある。
SUBARUは23年8月、大崎篤社長が率いる「新経営体制における方針」を公開し、24年から25年にかけて数回のビジネスアップデートを発表。
これを受けて、短期間でさまざまな変化が起こっているグローバル自動車市場に対して柔軟に対応できるものづくり体制への変革を、技術と人材の両面から加速させてきた。
SUBARUが今後、自動車産業界で単独ブランドとして生き残るためには、これまでの「SUBARUの常識」にとらわれない大胆な発想が必須なのだ。
そうした中、ジャパンモビリティショー2025事前説明会では、24年に稼働した開発本部の新施設「イノベーション・ハブ」の内部を見学したが、IT企業さながらの斬新で大規模なオフィスであり、これまでの「SUBARUの常識」を覆すさまざまな手法が実現されていることが分かった。
筆者は1990年代以降、SUBARUの本社や開発本部とはさまざまな案件で意見交換しており、「SUBARUの常識」をある程度理解しているつもりだったが、イノベーション・ハブ内部を巡りながら、もはやそうした考え方が古くさいことを実感した。
SUBARUは今、SUBARU自身で時代の変化に対応して大きく変わろうとしている。
