SUBARU

パナソニックの車載電池は、かつては世界トップを誇っていたが、中韓勢が台頭した現在ではシェアが激減し、プレゼンスは低下している。そこに追い打ちをかけるように、世界的な電気自動車（EV）の失速や主要顧客米テスラの不振など不測の事態が続き、「内憂外患」状態にある。パナソニックグループの成長領域である電池事業の苦境を徹底解明するとともに、反転攻勢に転じるための課題を明らかにする。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、自動車業界37社の3年後の年収を大胆予想した。

自動車各社の2025年4～6月期決算が8月7日までに出そろった。トヨタ自動車は純利益が前期比37％減の8413億円、ホンダは二輪事業がけん引したことにより全社で最終黒字を確保したものの、四輪事業は赤字に転落した。トランプ関税の逆風下での決算で、ハイブリッド車に重心をシフトする戦略の見直しが相次いでいる。

自動車業界は就業人口が多く、日本経済の中での存在感は極めて大きい。春闘では、トヨタ自動車が、賃上げのけん引役としての役割を果たしてきた。そんな自動車業界の社員の待遇を明らかにすべく、自動車メーカー主要9社の給与ランキングを作成した。1位はトヨタの年収980万円超だったが、「増加額も増加率もトップ」の“攻めの賃上げメーカー”が浮かび上がった。

トヨタが5月21日、新型「RAV4」を世界初公開した。ハイブリッド車（HEV）が中心となるが、プラグインハイブリッド車（PHEV）の性能も強化した。国内発売は2025年度中を予定する。一方、同車種のライバルで、販売好調なのがSUBARUの新型「フォレスター」だ。4月販売以来、1万台を超える受注だ。人気SUV2モデルを比較する。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は自動車・輸送用機器業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで49人を検証する。

米トランプ大統領との関税交渉が本格化している。経済産業省出身で経済安全保障政策や製造業に詳しい鈴木英敬・衆議院議員を直撃。トランプ関税ショックが半導体・自動車など国内産業に与えるインパクトや交渉を左右する“日本の戦術”について聞いた。

グローバルでの激しい競争を勝ち抜いてきたSUBARUの「フォレスター」。強みは独自の商品力だ。6代目となった今回はデザインも走りもSUVらしさを強調。見方を変えると、特殊なSUVから「真のSUV」へとフォレスターの方向性が大きく変わった。その進化を体感した。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、自動車・輸送用機器業界の役員報酬ランキングを公開する。

実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。

米国での販売競争激化により経営環境が悪化している自動車メーカーだが、2025年1月20日に就任する米トランプ大統領の政策がさらなる逆風となる可能性がある。日系各社に襲う逆風について明らかにする。

期待のSUBARUストロングHVが、いよいよ登場した。第1弾は、一部改良してまもないクロストレックにラインアップ。ストロングHVは、プレミアムS:HEVとプレミアムS:HEV EXの2グレード構成で、価格は従来のマイルドHVのリミテッド比で約35万円高、アイサイトXやナビなどを標準で装備するEXはさらに20万円ほど高くなる。

2050年のカーボンニュートラルを目指して、自動車産業界でのEV（電気自動車）シフトが進んでいる。しかし、欧州、中国、そして米国では政治的な背景からEV政策が修正局面に入った。そうした中で、ハイブリッド車（HV）の存在感が増している。ホンダとスバル、それぞれの次世代HVに試乗するとともに、両社の戦略に迫った。

自動車の開発では、時代変化の中で、新シリーズが生まれる。その一方、その使命を終えるシリーズもあるのは仕方のないことだ。ただし、ブランド戦略という観点では、モデルの改廃には細心の注意が必要なはずだ。スバルとトヨタ自動車が、有力モデルの消滅を決めた理由と代償とは。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、自動車業界37社の3年後の年収を大胆予想した。

米航空宇宙軍需産業の名門ボーイングが、小型機「737MAX」、大型機「787」など複数の主力旅客機で相次いだ安全性の問題をはじめ、生産ラインの品質や労働問題のため経営危機に見舞われている。ボーイングは米最大手の輸出企業の一つに数えられ、米経済に推計で年間790億ドル（約12兆円）もの貢献をしている。直接的・間接的な雇用も全米50州の1万社で160万人に及び、同社の事業継続は国家レベルで重大な意味を持つ。日本もひとごとではない。三菱重工業や川崎重工業、富士重工業、IHI、ナブテスコなどの企業が777や787を中心とするボーイング機の主翼や胴体、エンジン部品などの製造、システムの開発、部品加工などの下請けとして重要な役割を担っているからだ。

今年中に発売予定のスバル「クロストレック・ストロングハイブリッド」は、すでに市場導入されている同社のマイルドハイブリッド車とは装備や性能が大きく異なる。それだけでなく、走り味や乗り味の違いもハッキリと異質のものに仕上がっていた。富士山の標高1500mに設営されたコースでじっくりと走った。

EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM（相手先ブランドによる生産）供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携をどう進めていくのか。両社の提携の行方や、両社がシナジーを発揮するための意外な秘策とその副作用に迫る。

トヨタ自動車とパナソニックホールディングスが電気自動車（EV）用の電池事業で急接近している。国内で電池の増産を急ぐトヨタと、テスラ依存の脱却を目指すパナソニックは共通の利害がある。両社の電池事業の全貌を大図解で解説し、歴史的に深い関係にある両社が国内で電池事業の「大連合」を形成する可能性を探る。

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。