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大手銀行株の利益確定売りは、まだしてはいけない。
米国のメガバンクは「うわさで買ってニュースで売る」局面を迎えているようだ。投資家は昨年、これらの世界的な金融機関の株式を大量に買った。2025年10-12月期の決算発表を通じて銀行にとって同年が実に好調な年だったことが裏付けられる中、株価が足元で急落している。14日までに決算を発表したメガバンク4行の株価は、今週に入って平均で7％近く下落している。
確かに今年になってから、金融機関にとって障害となる幾つかの動きが米政府から出ている。ドナルド・トランプ大統領はクレジットカード金利に上限を設けるという約束を守るための方策を見いだすだろうか。連邦準備制度理事会（FRB）は今年、考えられていたよりも積極的に利下げを実施し、金利収入の伸びに対する銀行の期待を一段とくじく可能性があるだろうか。また、地政学的な不透明感の高まりが、取引の回復を抑制する可能性があるだろうか。
水晶玉がなくても、こうした問いの全てが、1年にわたる大幅な株価上昇の後で利益を確定するのに十分な理由になると投資家は見なすかもしれない。米メガバンク6行――バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）、シティグループ、ゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェース、モルガン・スタンレー、ウェルズ・ファーゴ――の株は昨年、いずれもS&P500種指数をアウトパフォームした。
株価上昇により、これら銀行のバリュエーションは高水準となっている。ファクトセットのデータによると、メガバンク4行（バンカメ、シティグループ、JPモルガン、ウェルズ）の株価純資産倍率（PBR）の平均は今月になって1.8倍に近づいている。これはほぼ20年ぶりの水準だ。
