すでに出している四輪事業の改革案としては、開発機能を本田技術研究所に再び移す。20年に四輪車の開発を効率化するために本社に吸収していたが、創業者の本田宗一郎氏がつくった同研究所を尊重し、原点回帰する。
注目は、4月1日付の組織・人事で三部社長が新設の「企業変革責任者」に就くことだ。そして、本田技術研究所社長には秋和利祐執行役四輪開発本部長が就任する。秋和氏は、かねてホンダ次期社長の有力候補だ。元々ホンダの社長は代々、この研究所の社長から選ばれてきた。
5月には新たな方向を示すロードマップを発表する予定だという。一方で、6月の株主総会では三部体制下の経営責任が追求されることも必至。ポスト三部の去就にいっそう関心が高まることにもなろう。
先に述べたようにトヨタもリーマンショック時（09年3月期）は、4370億円の最終赤字を出した。しかし翌年の決算では、2094億円の最終黒字を確保してみせた。
すでに来期の巨額損失も見込んでいる中で、これほどは上手くいきそうもないが、今回の決断を下したホンダ経営陣の、今後の奮起に期待するほかない。まさに背水の陣で、四輪事業の黒字化への道筋を示せるか。ホンダの直接的な取引先（サプライヤー）約1万社も固唾をのんで見守っていることだろう。
【以下は公開されているホンダの会見スピーチ原稿】
