意外となかったコンテンツ関連株投信
株価は不調だが今が狙い目かも

 次の注目は、日本が世界に誇るゲーム、アニメ、キャラクターなどのコンテンツ関連株(IP関連株)に投資する投資信託、(2)「ジャパン・コンテンツIP戦略株式ファンド」。類似の投資信託として、一足早く2025年9月に設定された(3)「ジャパン・クリエイティブコンテンツ関連株ファンド」がある。組入上位銘柄は任天堂やソニーグループ、コナミグループなど、ほぼ重なっている。(2)の取り扱いは大和証券のみだが、(3)もSBI証券、岡三証券など販売会社が限られていた。少しでも選択肢が増えるのは朗報だ。

 実のところ、コンテンツ関連株の成績は2025年の8月以降、芳しくない。(3)の設定来の騰落率もマイナス18%だ(2026年3月19日時点)。ただこれは市場の資金がAI関連株などに流れたためで、業績は好調の企業が多い。今後、投資家の関心が再びコンテンツ関連株に向かえば、株価も投資信託の成績も上向く期待は十分持てる。

注目度が急上昇中の電力関連株
新顔投信とライバル投信の違いは?

 続いては(4)「SBI エネルギー・電力株式ファンド(年4回決算型)」。AIの普及加速に伴い深刻な電力不足が予想されており、電力関連株への注目度はにわかに上がっている。似たようなテーマの投信として、2024年10月に設定された(5)「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド(為替ヘッジなし)」があるが、こちらはすでに人気が急上昇、2025年2月の資金流入ランキングで15位に躍進した。だが、この2本は“電力”という切り口は共通しているものの、その投資戦略は対照的だ。

 (5)は電力会社に限らず、電力供給に関わる世界の企業に広く投資する。例えば米国のハベルは配線器具やスマートメーターを手掛けるメーカー、イタリアのプリスミアンは世界最大のケーブルメーカーだ。“旬”の銘柄を狙っている印象で、直近1年ではプラス92%とかなり好調な成績をあげている。一方、(4)の主な投資先はネクステラ・エナジーやエクソン・モービルなど、米国の大手電力会社、石油会社。どちらかというと、伝統的な公益株・エネルギー株の投資信託に近い。年4回分配であることからしても、大きな値上がり益より、安定的な分配金を狙うタイプといえそうだ。

 なお、(4)の販売会社はSBI証券のみ。(5)はSBI証券、大和証券、楽天証券などが取り扱っている。

世界を変える量子コンピュータ
初の特化型投信が大人気に

 最後は、(6)「ニュートン・量子技術関連株式ファンド」。実用化の暁には世界が一変するとされ、各国の開発競争が激化中の量子コンピュータ。その関連株に特化した、初の投資信託だ。投資先は、IBMやシスコシステムズといった大手から、クオンタム・コンピューティング、Dウェーブ・クオンタム、リゲッティ・コンピューティングなど大化け期待の銘柄まで網羅。設定から3日でその週の資金流入ランキング8位に躍り出ており、投資家の注目度も高い。

 ただ、買えるのが岡三証券、野畑証券の2社のみなのが残念なところ。同じSBI岡三が運用する(3)「ジャパン・クリエイティブコンテンツ関連株ファンド」も設定当初は岡三証券など販売会社が非常に限られていたが、その後にSBI証券が加わった経緯がある。(6)も今後、取り扱いが増えることを期待したい。

 株式市場の“テーマ”は、移り変わりが激しい。市場での盛り上がりを受けて新規設定された投資信託が、登場したときには旬を過ぎていることも少なくない。目新しさや人気だけで飛びつくのは厳禁だ。今回紹介したETFや投資信託も含め、買う際は内容をしっかり吟味して、自分で納得がいくことが大前提。また、一度に多額の資金を投じるのではなく、まずは少額で“試しに買ってみる”くらいにとどめるのが得策だ。

ダイヤモンド・ザイ NISA投信グランプリとは
ダイヤモンド・ザイでは1年に1回、「NISAで買える本当にイイ投資信託」を部門別にランキングし、上位のファンドを表彰している。人気や知名度ではなく、データを最重視した完全実力主義のアワードだ。「1.どれだけ上がったか(上昇率)、2.どんな時も下がらない(下がりにくさ)、3.ずっと優等生(成績の安定度)」の3つの独自基準で評価を行う。また、非常に人気があり多くのお金を集めているにもかかわらず成績が振るわない投資信託も、「もっとがんばりま賞」として発表している。

<ダイヤモンド・ザイNISA投信グランプリ2025>
[2025年]受賞投資信託30本一覧

日本株総合部門
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世界株部門
新興国株部門
リート部門
フレッシャー賞
もっとがんばりま賞
(番外編)インデックス型「最安ランキング」
▼当グランプリの「選定基準」はこちら⇒https://diamond.jp/articles/-/363017

本記事は2026年4月3日時点で知りうる情報を元に作成しております。本記事、本記事に登場する情報元を利用してのいかなる損害等について出版社、取材・制作協力者は一切の責任を負いません。投資は自己責任において行ってください。