少子化でも一般選抜が6割の青山学院大

　戦後、青山学院は文学部、商学部、工学部の3学部で新制大学として発足した。1965年には理工学部が世田谷キャンパス（東京・世田谷区）に開設されている。大きく動くのは82年のことで、1・2年次の学生を対象とする厚木キャンパス（神奈川・厚木市）が開設され、新設された国際政治経済学部は大人気となり今に至るも最難関学部の一つである。

　21世紀に入って、厚木と世田谷のキャンパスを統合する形で相模原キャンパス（相模原市中央区）が開設され、理工学部も移転した。ところが文系学部は1・2年次の学生が青山キャンパスに全面的に移行することが08年に発表された。その結果、13年以降には相模原キャンパスの学生が激減する。08年社会情報学部、15年地球社会共生学部、19年コミュニティ人間科学部が相模原キャンパスに新設されている。

　現在は、先述の学環のほかに11学部を擁している。なお、“青短”として親しまれた青山学院女子短期大学（1950年開設）が22年に閉学となった。青山キャンパス内にそのまま残る旧校舎は、再開発の時を待っている。

　26年の青山学院大の入学者数は4611人（入学定員4490人）だった。併設校（付属校）341人、系属2校が114人の系列3校合計455人が入学している。入学者数に占める割合は9.9％で決して多くはない。学校推薦型など1011人、総合型（自己推薦、スポーツに優れた者）や理工系女子特別枠などその他の非一般選抜は合計244人となっている。残り62％の入学生が一般選抜で、52％の立教大よりもだいぶ多い。

　非一般選抜の割合が大きい学部を挙げていくと、相模原キャンパスにある地域共生学部52％、コミュニティ人間科学部49％、社会情報学部44％となっており、青山キャンパスでは法学部48％、総合文化政策学部42％、文学部39％と続く。経済学部は26％と突出して少ない。理工学部は32％でそれに次ぐ。

　系列校生が多く進んだのは、経営学部107人、国際政治経済学部76人、総合文化政策学部58人で、理工学部には22人のみだった。付属校こそ卒業生の87％前後が青山学院大に内部進学するものの、横浜英和は半分強、ルーテル学院は3割前後にとどまる。他のMARCH系属校と比べると、だいぶ緩やかな様子が伝わってくる。MARCHの中では最も規模が小さいこともあるかもしれないが、とにかく受験生を囲い込もうという意気込みはあまり感じられない。理念を重視するがゆえなのであろう。