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米株式市場に投資家が猛烈な勢いで資金を投じている。だが、ある指標によれば、株式の投資妙味はITバブル崩壊後と同程度まで低下している。
その指標とは株式リスクプレミアムだ。これは「S&P500種指数の益回り（株価収益率＝PERの逆数）と10年物米国債利回りの差」と定義されることが多い。ここ数週間でこの差はほぼ消滅し、新千年紀が始まって以来の最低水準近辺で推移している。
言い換えれば、株式の期待リターンの大まかな指標は、安全性が非常に高い国債が生み出すリターンをわずかに上回る程度となっている。
主な要因は、インフレ懸念を背景とした世界的な債券売りで、これが米国債利回りを押し上げている。イラン戦争およびホルムズ海峡の封鎖により、原油価格は今年約60％上昇し、投資家の利下げ見通しを一変させた。投資家は以前、米連邦準備制度理事会（FRB）による2026年中の利下げを確実視していた。ドナルド・トランプ米大統領は先週末、米国とイランがホルムズ海峡の開放に向けた合意に近づいていると述べたが、仲介者らは25日、合意に向けた進展が鈍化したと明らかにした。
利下げへの期待が薄れるにつれ、債券利回りは上昇した。10年物米国債利回りは22日に4.57％で取引を終えた。米国とイスラエルが2月下旬にイランへの攻撃を開始する直前には3.96％を付けていた。
