ILLUSTRATION: ALICE PIAGGIO FOR WSJ
20年以上、従来の労働時間で働いてきたジョン・D・コノリーさん（46）は、それが自分に最も合った働き方ではないことに気が付いた。
「以前は、6時間は集中してコンピューターに向かっていたが、そこでエネルギーが切れていた」とコノリーさんは言う。「そこからさらに2時間半、座っていなければならなかった」
金融サービス助言会社バイフロスト・アドバイザーズの創業者のコノリーさんは今、幼い息子が目を覚ます前に自宅で仕事をしてから、一休みして家族と朝食を取る。その後、4時間ほど働いてから妻と昼食を取り、午後4時頃に仕事を再開して夕食まで続ける。息子がベッドに入ったあとに仕事に戻って残務処理することも多い。必要に応じて週末に仕事をすることもある。
コノリーさんは、一日の労働時間を分割し、意図的に休息を取って家族との時間や自分自身の充電に充てる「マイクロシフト勤務」と呼ばれる働き方を取り入れている労働者の一人だ。在宅勤務で働く従業員は、上司の承認があろうがなかろうが、私用を労働時間に押し込んできたが、今は最も生産的に働ける時間――多くの場合、数時間単位で――に堂々と働く人が増えている。こうした働き方を推奨する企業もある。
コノリーさんが時間を細かく区切って働くようになったのは、マーケティング責任者としてウーズル・リサーチに勤務していたときだった。同社は機関投資家向けの調査プラットフォームの運営会社で、当時の上司は従業員に、自分が最高の状態にあるときに働くことを勧めていた。
「私たちは、全員を画一的で融通の利かない勤務スケジュールにはめ込むのではなく、アウトプットと成果物を重視している」とウーズルの創業者、マーク・パシティ氏は話した。パシティ氏は英スコットランドのグラスゴーに拠点を置き、自身も2時間単位のマイクロシフトで働いている。「集中力を維持して5時間という時間枠の中で深く掘り下げた最高の調査ができれば、8時間働いて徐々に生産性が下がっていくより、会社にとっても顧客にとっても価値がある」
