宮井貴之

円安を背景に訪日外国人客の“爆買い”で沸く百貨店業界。2021年度は新型コロナウイルスの感染拡大で軒並み業績が悪化したが24年度は過去最高益を更新するなど見事V字回復を果たした。主要百貨店5社の年収推移を大公開し、給料から見た業界内序列について明らかにする。

人手不足や原材料費の高騰による工事単価の上昇でゼネコンの業績は絶好調だ。中でも、人手不足を逆手にとってスーパーゼネコンよりも存在感を高めているのが、専門工事を手掛けるサブコンだ。 実は、“サブ”だったにもかかわらず、待遇面ではスーパーゼネコンを脅かしているのだ。給料を基にゼネコン業界の最新序列を明らかにする。給与は2桁増でスーパーゼネコンをも上回ったサブコンはどこか。

大和ハウス工業を筆頭に直近の決算で好業績をたたき出したハウスメーカー各社。ただ、国内市場は人口減少に伴う市場の縮小だけではなく、物価高騰も直撃している。ハウスメーカーを取り巻く経営環境の先行きに厳しさが増す中、従業員の給料はどれだけ上昇したのか。給料を基にハウスメーカーの最新序列を明らかにする。

旺盛なオフィスや高級マンション需要の高止まりで、財閥系デベロッパー3社の2025年3月期の売上高や純利益は過去最高を更新した。好業績を背景に、各社の給与や役員報酬はどのぐらい伸びているのか。24年度の従業員の平均年間給与と役員報酬を明らかにし、3社の待遇序列を解明する。

高島屋の不動産開発子会社の東神開発が、東京・足立の複合商業施設の開発から撤退する意向を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。2026年の開業を目指して開発を進めてきたが、人件費や資材費といった工事費の高騰で計画断念に追い込まれた。足元では大型プロジェクトのとん挫も目立っており、人手不足やインフレが不動産業界に深刻な影を落としている。

準大手ゼネコンのインフロニアホールディングスは三井住友建設を買収すると発表した。三井住友建設は大型プロジェクト「麻布台ヒルズ」のマンション工事のトラブルで2022年3月期から2期連続で最終赤字を計上し、昨年初めには当時の社長が反社長派によって解任される“クーデター”も勃発していた。旧村上ファンドもじわじわと株式保有比率を引き上げる中、財閥系名門はインフロニアの軍門に下ることを選んだ。今回の買収劇の内幕を全て明らかにする。実は、経営再建中だった三井住友建設に引導を渡した黒幕が存在する。その正体とは。

純損益が赤字、かつPBR（株価純資産倍率）が1倍割れで、株価が「解散価値」すら下回るのに、報酬額が高い社外取締役ワースト575人の実名を公開する。株主総会シーズンを前に、「業績が悪いのに高報酬」の社外取がいないかどうかチェックしよう。経営危機に陥っている日産自動車の社外取が上位を独占した。

大和ハウス工業、積水ハウス、住友林業のハウスメーカー3強の2024年度決算が出そろった。3社とも国内の事業に加え、住宅需要が旺盛な米国事業が業績をけん引し、営業利益はいずれも過去最高を更新した。我が世の春を謳歌する3社だが、成長ドライバーとなる米国事業には暗雲が垂れ込めている。トランプ政権の経済政策の混乱によるリスクが浮上しているからだ。特集『激動！決算2025』の本稿では、3社の米国での事業展開の中身を明らかにするとともに、今後高まりかねないリスクについて解説していく。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就任するケースが目立っている。そのたびにニュースとなり、耳目を引くが、実際の報酬は幾らか。ダイヤモンド編集部が主な「タレント社外取」をピックアップし、34人の実名と報酬リストをまとめた。

旺盛なオフィス需要や高級マンションの堅調な販売に支えられ、不動産デベロッパーの2025年3月期の決算は前期に引き続き絶好調だった。財閥系3社では住友不動産の躍進が目立ち、利益ベースで三菱地所を押しのけ、三井不動産に次ぐ業界2位の地位を盤石なものにしつつある。住友不動産の好業績の原動力を解説する。ただし、足元ではその原動力を脅かす存在も現れている。住友不動産に襲いかかる「黒船」の正体とは。

準大手ゼネコンのインフロニアホールディングスは三井住友建設を買収すると発表した。三井住友建設は大型プロジェクト「麻布台ヒルズ」のマンション工事のトラブルで2022年3月期から2期連続で最終赤字を計上し、昨年初めには当時の社長が反社長派によって解任される“クーデター”も勃発していた。旧村上ファンドもじわじわと株式保有比率を引き上げる中、財閥系名門はインフロニアの軍門に下ることを選んだ。今回の買収劇の内幕を全て明らかにする。実は、経営再建中だった三井住友建設に引導を渡した黒幕が存在する。その正体とは。

4月から日産自動車の新社長に就任したイバン・エスピノーサ氏。相次ぐ新車投入で、業績とブランドイメージの回復を目指す姿勢を強調したが、その販売計画は不安を残す内容となった。主要エリアにおける商品投入計画を分析しつつ、エスピノーサ氏の「商品投入戦略」の真意に迫る。

カメラで取得したデータを基に、AIが状況判断、運転操作まで全て担う自動運転システム「End-to-End（E2E）」を手掛けるのがチューリングだ。米テスラが同様の技術を採用しているほか、中国勢も開発に乗り出すなど、自動運転の領域において主流になりつつある。業界が注目するE2Eの優位性とチューリングの実力を解明する。

次世代EVが普及すると、淘汰されるのは内燃機関の部品だけではない。クルマ造りの変化や異業種からの参入などにより自動車サプライチェーンの構造が大きく変わる中、今後再編が進む業種をコンサルティング会社EYのコンサルタントが大胆予想。中堅サプライヤーが生き残るための策を明らかにする。

ソフトウエアの質がクルマの競争力を左右する時代となった今、大手自動車各社は高度なIT人材を囲い込もうと躍起になっている。米アップルや米グーグルなど大手IT企業に給与面で見劣りする中、どうやって人材を獲得しているのか。自動車メーカーによるIT人材採用の実態と、クリアすべき課題を明らかにする。

経済産業省は国土交通省と車載ソフトウエアの開発などで産官学の連携を促すコミュニティー「モビリティDXプラットフォーム」を立ち上げた。完成車メーカーとスタートアップの連携を支援したり、生成AIや車載向け半導体などの共通化を促したりして、SDV開発を後押しするのが狙い。ただ、大手メーカーによってクルマ造りに対する考え方は異なり、足並みをそろえるのは容易ではない。

トヨタ自動車の車載OS「Arene（アリーン）」に続き、ホンダが今年1月に「ASIMO（アシモ）OS」を発表した。アシモは2026年に販売する新型モデルに実装する計画だ。日本勢はソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）で先行する中国BYDや米テスラに追い付き、覇権を握ることができるのか。業界の勢力図を明らかにするとともに、トヨタとホンダの「勝ち筋」に迫る。

次世代電気自動車（EV）の開発において、ソフトウエアがクルマの価値を決めるSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）の時代が到来している。その競争領域は、車載OS（基本ソフト）だけでなく、自動運転、生成AIなど多岐にわたる。日本勢がソフト開発競争で米中勢に敗れれば、没落した家電メーカーと同じ道を歩むことになりかねない。日系企業はどうすればSDVの時代に生き残ることができるのか。課題と勝ち筋に迫る。

ついに日産自動車の内田誠社長の退任が決まった。業績悪化を招いた責任を取る。後任のイバン・エスピノーサ氏をはじめとした新たな経営陣で、経営を立て直すことができるのか。エスピノーサ氏に求められる役割と、一度破談となったホンダとの協議の行方に迫る。

スズキが2025年度からの中期経営計画を発表した。最終年度である31年3月期に売上高8兆円、営業利益8000億円を目指す。日系自動車大手各社が中国や米国への対応に追われる中、ドル箱であるインド市場を軸とした戦略で新中計の目標を達成できるか。電気自動車（EV）の販売計画やトヨタ自動車との提携戦略を解明しながら、中計達成の勝算に迫る。