宮井貴之

国内の人口減少に加え、中東情勢の緊迫化に伴う資材高騰のダブルパンチで経営環境の悪化に拍車がかかる住宅業界。海外事業へのシフトや、リフォーム事業といった非住宅分野の強化など、生き残りを懸けた各社の戦略が多様化する中、社員の待遇にはどのような格差が生じているのだろうか。主要8社の最新の給料ランキングを一挙紹介する。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の自動車メーカー3社について解説する。

高級マンションの販売や底堅いオフィス需要を受け、好業績が続く不動産業界。2026年3月期決算では各社が過去最高益を更新したが、その果実は従業員にどれほど還元されているのか。財閥系デベロッパー3社をはじめ、野村不動産ホールディングスや東京建物など大手デベロッパー7社の給料ランキングを公開。その待遇序列を解明する。

スーパーゼネコン5社の中でも圧倒的な業績をたたき出しているのが、業界最大手の鹿島だ。2026年3月期決算では、売上高が業界で初めて3兆円を超えるなど、王者の風格を見せつけた。建設費の高騰や相次ぐ再開発の中止で先行きに不透明感が漂う中、どのような成長戦略を描くのか。26年6月に社長に就任した桐生雅文氏に、建設費の高騰への対応や洋上風力発電の事業性、M＆A戦略について語ってもらった。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、三井不動産、三菱地所、住友不動産の財閥系不動産3社について解説する。

建設費の高騰で首都圏の再開発事業が相次いで白紙化する中、もう一つ大きな課題として横たわっているのが、サブコンと呼ばれる電気や空調の専門工事を手掛ける業者の人手不足だ。半導体工場やデータセンターの建設ラッシュも相まって、ゼネコンとサブコンの上下関係が逆転しつつある。サブコン大手の関電工会長で、全国の電気設備工事業を束ねる日本電設工業協会の会長でもある文挾誠一氏に、サブコン不足解消や業界再編の見通しについて語ってもらった。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、高島屋、Jフロントリテイリング、三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オー・リテイリングの百貨店4社について解説する。

訪日客効果による運輸の底支えや不動産ビジネスで業績が比較的堅調な鉄道業界。ただ、稼ぎ頭の不動産ビジネスをアクティビストが狙う動きが出てきている。本稿では、私鉄各社の不動産の「稼ぐ力」に加え、不動産資産に比べて株価が割安な私鉄を明らかにする。次にターゲットになる可能性があるのはどこなのか。

フジ・メディア・ホールディングスやサッポロホールディングスなど、物言う株主（アクティビスト）の標的となった大企業が、所有する不動産事業の売却を迫られるケースが目立ってきている。そんな中、財閥系デベロッパーである住友不動産も米投資グループであるエリオット・インベストメント・マネジメントの標的となった。エリオットとの窓口となった専務執行役員に、交渉の内幕と、同社の独自の投資戦略について迫った。

スーパーゼネコン5社の中で、積極的な企業買収（M＆A）を繰り返してきた大成建設。2025年には東洋建設を約1600億円で買収するなど、業界再編の仕掛け人としての存在感が高まっている。人手不足や建築費の高騰で不透明感が増す建設業界において、相川善郎社長はいかなる生き残り戦略を描いているのか。今後のM＆Aの方針と展望について聞いた。

サッポロホールディングスが不動産事業を外資のファンドに売却するなど、首都圏で外国人投資家による不動産売買が活発になっている。外国人投資家向けに不動産仲介や運用支援を手掛けるカナダ系不動産サービス大手、コリアーズ・インターナショナル・ジャパンの新社長に就任した谷川雅洋氏に、外資による不動産の“爆買い”が相次いでいる背景と、不動産市場の見通しについて解説してもらった。

大手住宅メーカーの積水ハウスが2029年1月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。開発や戸建て住宅が好調な国内事業とは異なり、米国市場は金利の高止まりやのれんの償却が重荷となり、赤字に転落した。米国の先行きが見通せない中、積水ハウスは何に勝ち筋を見いだしたのか。積水ハウスの中期経営計画の勝算に迫る。

住友林業が米国の大手住宅メーカーであるトライ・ポイント・ホームズを買収すると発表した。国内市場の縮小を受けて、住友林業や積水ハウス、大和ハウス工業などが米国への投資を活性化させる中、過去最大規模の企業買収（M＆A）を進めて、米国市場のシェアを拡大するのが狙いだ。ただ、米国の住宅市場は、価格の上昇や先行きの不透明感から需要の回復が遅れているのが現状だ。本稿では、巨額投資を決めた住友林業を待ち受ける課題と財務リスクについて明らかにする。

人口減少や建設費の高騰などで新築着工戸数の減少が止まらない住宅メーカー業界。大和ハウス工業や積水ハウスなどが米国市場に活路を見いだす中、国内市場でも存在感を放っているのが三井不動産グループの準大手の住宅メーカー、三井ホームだ。野島秀敏社長に逆風が強まる国内市場での勝ち筋を聞いた。

人口減少で国内市場の縮小が進む戸建て住宅業界。積水ハウスや大和ハウス工業などは米国市場や物流施設の建設などに活路を見いだし、好調を維持している。その一方で、中堅中小の住宅メーカーや地場の工務店は人件費や資材費の高騰を受け、急速に業績が悪化している。帝国データバンクの倒産件数を基に、経営危機に直面している住宅メーカーの実態を明らかにする。

新型コロナウイルスの感染拡大という未曽有の危機において、最も深い傷を負った鉄道会社はどこか。その筆頭に挙げられるのが、西武鉄道を運営する西武ホールディングスと、近畿日本鉄道を傘下に置く近鉄グループホールディングスの2社だろう。鉄道各社が本業以外の領域に進出していく中、コロナ禍で収益モデルを大きく毀損した2社が導き出した進路の正体と課題に迫る。

再開発やデータセンターの建設ラッシュで好業績に沸く建設業界。スーパーゼネコンは建設需要の高止まりを受け、過去最高益を更新しているが、好景気の波が業界全体には波及しておらず、資材費や人件費の高騰が建設会社の業績を圧迫している。建設業界の倒産危険度ランキングを検証し、“危険水域”にランクインした9社の顔触れを明らかにする。

ハウスメーカー、ゼネコン、デベロッパーという三つの顔を持つ「三刀流経営」で異彩を放つ大和ハウス工業。2055年の売上高10兆円達成という大きな目標に向けて、26年はどのような戦略を繰り出すのか。次の買収ターゲットはどこなのか。芳井敬一会長が語った。

旺盛な建設需要を背景に好業績が続くゼネコン業界だが、労務費や資材価格の高騰で建設費用がかさみ、再開発事業がストップしたり、人手不足が深刻化したりしている。足元に横たわる課題にどう取り組んでいくのか、日本建設業連合会の宮本洋一会長（清水建設相談役）に聞いた。

半導体工場やデータセンター需要を背景に好業績が続くゼネコン業界。2025年は東洋建設や三井住友建設が買収されるなど、業界再編が加速した1年となった。再編機運が高まっている背景と、ゼネコン買収を目論む異業種プレイヤーについて解明する。