総合商社、不動産、大手ITが上位に
丸紅が2年連続首位
理系男子で2年連続の1位となった丸紅をはじめ、三井物産（2位）、伊藤忠商事（3位）、住友商事（4位）、三菱商事（5位）と文系男子と同様に、総合商社がトップ5を独占した。
総合商社の新卒採用数において理系学生が占める割合は例年2～3割と少なくない。DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により企業の理系採用意欲が高まる中、様々な業界で活躍する理系出身者の情報に学生が触れる機会は増えている。
こうした中、総合商社は理系出身の先輩社員がエネルギー、資源、インフラ、モビリティ、ヘルスケア、デジタル分野など幅広い事業領域で活躍する姿を積極的に発信し、理系学生に対して具体的なキャリアイメージやロールモデルを示してきた。研究開発や専門技術職にとどまらず、理系で培った論理的思考力や課題解決力を生かしながら、新たな事業を創出・推進する「事業プロデューサー」として活躍できる点が大きな魅力となっている。
その結果、専門性を生かしながらビジネスの最前線で挑戦したいと考える理系学生から高い支持を集めている。
丸紅（1位）の理系採用比率は30.4％。イベントやホームページに理系出身者が登場しているほか、情報系のバックグラウンドを持ち、グローバルなビジネスに興味を持つ学生を対象に、社長直轄組織「バリュークリエイションオフィス」に参加し、戦略立案からAI・ITを活用した実装まで体験できる有給のサマーインターンシップを実施するなど、積極的に理系採用に取り組む。
2位の三井物産も、資源高や円安を背景に26年4〜6月期は第1四半期として過去最高を更新するなど業績は好調。自ら最適な働く時間や場所を選択できるフレックスタイム制や、利用回数の制限なく業務ニーズに応じて活用できるリモートワーク制度など、柔軟な働き方を実現するワークスタイル改革を推進。働きやすさと高い生産性の両立を目指す企業姿勢に対する学生の関心は高い。
加えて、四半期ごとに公開される100を超えるポストに上司の承認なく応募できる「人事ブリテンボード制度」をはじめ、社員の挑戦・経験・学びを後押しする仕組みも充実している。自ら手を挙げて新たなフィールドに挑戦できる環境は、主体的にキャリアを切り拓きたいと考える学生にとって大きな魅力となっている。また、夏の1dayプログラム「“志”ワークショップ」など早期から学生との接点を提供しており好評だ。
デジタル投資の拡大を背景に業績が好調なIT・情報系大手も、引き続き学生の人気が高い。野村総合研究所（6位）、大和総研（10位）とトップ10に2社入った。
野村総合研究所はAI導入支援のコンサルティングやシステム開発が堅調。サイバーセキュリティの需要も急伸しており、27年3月期は営業利益ベースで過去最高を大幅に更新する見通しとなっている。「経営戦略コンサルティング」「ITソリューション」「セキュリティ」などのコースで業務を体験できる「実践型」インターンシップも好評だ。
不動産デベロッパーは、森ビル（7位）、三井不動産（8位）と2社がトップ10に入った。
資材価格の高騰や不採算工事の一巡を経て、大幅に業績を回復したスーパーゼネコンの躍進も目立つ。新国立競技場はじめ「地図に残る仕事」として学生に認知されている大成建設（9位）は26年3月期に続き、26年度第1四半期の純利益も過去最高を更新するなど、好調な業績を背景に1984年調査以来のトップ10入りとなった。
