Computer History Museumで展示が始まった、グーグルカー。以前はグーグルマップカーを展示していたスペースを改修 Photo by Kenji Momota

相次ぐ自動運転トピックのトリガーは
アメリカ政府の自動運転施策

 2014年7月15日（米東海岸時間）、オバマ大統領はターナー-フェアバンク・ハイウェイ・リサーチセンター（バージニア州マクレーン市）を訪問。自動車同士が通信して走行するV2V（Vehicle to Vehicle／車車間通信）技術開発のシミュレーター等を体験した後、同敷地内で講演した。

「この技術はまるで、（往年のテレビ番組）『ナイトライダー』のようだ。交通事故、渋滞対策、さらに新規雇用の創出のため、連邦政府として強く推進していく」（オバマ大統領）。

 同政府は今年2月3日、NHTSA（運輸省道路交通安全局）が乗用車へのV2Vの法整備化の可能性を示唆した。これは2012年夏にミシガン州アナーバー市で約3000台を使ったV2Vの実証試験「Safety Pilot」の調査報告を基盤としている。

 こうしたアメリカでの動きを意識し、日産のゴーンCEOは7月17日、東京の外国特派員協会で、2016年末までに高速道路の単一車線で一部の自動運転を商品化すると明言した。さらに、2018年には一般路での車線変更、2020年には交差点等の複雑な道路状況でも自動運転を商品化するとした。

 こうしたなか、アメリカ、欧州、日本の政府関係者、自動車メーカー、自動車部品メーカー、研究機関等が参加した自動運転に関する「Automated Vehicles Symposium2014」（2014年7月14～18日／ハイアットリージェンシーホテル・サンフランシスコエアポート）が開催された。主催したのは、軍需関連の自動制御技術を基盤とする協議会AUVSI（Association for Unmanned Vehicle Systems International）と、米政府機関のTRB（Transportation Research Board）だ。

 筆者は同シンポジウムを現地取材し、さらにシリコンバレー周辺で自動運転、及びテレマティクス（情報通信と情報工学の融合）の最新状況を探った。