カップ麺、マヨネーズなど食品の値上げが相次いでいるが、今度は「ビール」だという。

　去る10月31日、キリンビールはビール、発泡酒、新ジャンルのビール系飲料の価格を2008年２月出荷分から値上げすると発表した。

　酒税改定を除けば、ビールの値上げは1990年３月に大手がいっせいに実施して以来、じつに18年ぶり。オープン価格制のため、具体的な店頭小売価格は示されていないが、値上げ幅は３～５％になると見られる。

　原材料となる輸入麦芽価格が前年比で２倍以上、アルミニウムも約30％上がり、さらに原油高で物流コストも上昇している。この１年でキリンの負担増は80億円となり、来年は120億円になる見込みだという。背に腹は代えられないというわけだ。

　だが、今回の値上げは、そう簡単に通りそうにはない。２つの大きな関門が立ちふさがっている。

　最初の関門は、イオングループに代表される大手流通の反発。前回値上げの1990年当時は、ビールを値引き販売する大手スーパーは皆無だったため（1994年のダイエーが最初）、値上げ表明の翌月にはすんなり店頭価格は上がったが、いまやビール系飲料はスーパー特売の目玉商品と化している。

　キリンの値上げ表明直後に、イオンは「可能な限り店頭価格を維持していく。そのため、あらゆる選択肢を提案する」とのコメントを出し、値上げ阻止の姿勢を滲ませた。キリンが値上げまで３ヵ月という時間をかけるのも、大手流通対策のためだが、説得は容易なことではない。