3月中旬から始まった上昇相場において、輸出関連セクターが先導したが、次は出遅れていた内需関連セクター、なかでも金融株の出番になるのではないか。

　「100年に一度」「未曾有の」などの修飾語に代表される急激な景況感の悪化。ところが、それらは中国の製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）、先進各国の景況感を示す経済指標によって改善が予感され、世界の株式市場は反発。世界景気敏感株とされる東京株式市場も同様の動きを見せた。

　これをセクター別に分析してみると、物色動向にいくつかの特徴が見られる。グラフは業種別株価指数の動きを、2008年8月から見たものである。

物色対象輸出関連から内需関連へ

　日経平均株価が一時7000円を割り込んだ08年10月17日を1とした。便宜上、東証33業種のうち5月1日時点で時価総額が5兆円以上の12業種をピックアップし、さらに輸出関連と内需関連に分離している。