衛生陶器最大手企業であるＴＯＴＯ社が4月20日に発表した2010年3月期の決算によると、連結最終利益が8億円の黒字（前期は▲262億円、予想値は±0円）となったようだ。

　発表の際、その理由として決算期間の最終四半期である2010年1－3月の国内リフォーム関連商材が想定以上に伸びた事を挙げている。また、それに連動するように株価も好感触で推移している。また、ライバル社であるＩＮＡＸ社においても同様に、リフォーム向け商材が好調のようだとメディアが報じている。

　住宅設備系メーカーは、国内での新築着工戸数の増加が見込めないことから、今後の主たる市場として国内のリフォームとアジア各地、そして、報道によるとＴＯＴＯ社は欧州地域をも視野に入れているらしい（社長がマスコミインタビューに答え、欧州地域でのＭ＆Ａでの企業買収も画策しているようだ）。このように住宅リフォーム市場は年々拡大し、ますます熱くなっている。

大手ハウスメーカーが続々進出
リフォーム事業で長期的に顧客獲得

　さて、住宅リフォーム売上の上位企業には、大手ハウスメーカー系の名前がずらっと並ぶ（唯一の例外は“新築そっくりさん”でおなじみの住友不動産）。各社とも年々売上を伸ばしており、自社で建築した顧客に対して、うまくフォローしているといえる。

　しかし、かつては新築住宅のアフターフォローとしてのメンテナンスと純粋なリフォームの線引きが付けにくく苦戦していた。リフォームの案内チラシやＤＭを送付すると、「それより早くメンテナンス（引渡し時からの不具合を修理）をしに来てください」という電話が何本もかかってきたという。

　営業担当者が現状を把握して見積書を提出しても、「えっ、無償じゃないの」という反応も多かったようだ。また、新築住宅に比べ客単価の低いリフォームは社内でも軽く（？）見られていた。こうした状況に対して変革をもたらした原動力はハウスメーカー各社の「これからはストックビジネスが主流にならざるをえない」という危機感だ。