電通

感動のラストから一転、怒涛のゴリ押しマーケティングで大炎上してしまった「100日後に死ぬワニ」。信じられないような雑な話だが、つい3カ月ほど前に炎上してディズニーが謝罪に追い込まれた「アナ雪2」のステマ騒動や、最近の東京五輪延期騒動もよく似た構図で失敗している。

220万人のフォロワーを巻き込み、死について考えるムーブメントを作った4コマ・マンガ『100日後に死ぬワニ』。しかし、最終話掲載直後にグッズ販売など、今後の商業展開を怒涛の勢いで発表したことで、感動ムードは一変、「電通案件ではないか」と大炎上した。しかし、一連の流れを丁寧に検証していくと、電通案件とは考えにくい3つのポイントがある。

華やかに見える広告代理店。実は儲からない？ 電通と博報堂の粗利益率からわかることとは？

「電通より博報堂の売上のほうが大きい!?」会計の罠を見破る方法

5Gは、基地局やネットワーク、そして端末に至るまで最先端の材料や部品が用いられ、かつ既存の商品やサービスの質を飛躍的に向上させる可能性を秘める。本誌が選んだ77銘柄を一挙ご覧に入れよう。

最新版「年収が下がった会社ランキング」を、単体の従業員数が50人以上の会社を対象に作成した。上位10社のうち3社が直近決算で減益、2社は赤字だった。

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