電通

企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、マスコミ業界55社の就職者数ランキングをお届けする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、サービス業界のランキングを紹介する。

実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。

異種格闘技戦「アントニオ猪木対モハメド・アリ」や、人か猿かの論議を呼んだ「オリバー君」、「国際ネッシー探検隊」から奇書『家畜人ヤプー』などをプロデュースし、昭和をにぎわせた伝説の興行師の康芳夫氏が2024年末に逝去した。康氏に関わった経済界、政界、芸能界、文壇等の第一人者による偲ぶ会が2月10日、東京都内で開かれ各人の思い出を熱く語った。ただ、参加者の誰も触れなかったのがオリンピックを巡る康氏と電通との“ケンカ”だった。

Unity、 Unreal Engine、 Roblox、そして Steam――。現在のゲーム業界の開発、そして販売やマネタイズはこれらの四つのプラットフォーマーが握っているといっても過言ではない。ゲーム業界の趨勢を握るこの4プラットフォーマーを徹底解説する。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【東京】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業とした。従業員100人未満の会社は、少数の従業員で構成される持ち株会社などが多く、当該グループ企業の一般的な年収よりも高いケースがあるためである。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【東京】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業とした。従業員100人未満の会社は、少数の従業員で構成される持ち株会社などが多く、当該グループ企業の一般的な年収よりも高いケースがあるためである。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。

巨大産業であるゲーム業界は、異業種も引き付けている。その中の大きな一社が電通。社内に200人超が属するゲーム関連の横断組織を立ち上げ、全方位でゲームに取り組んでいるのだ。

半導体や鉄鋼並みの外貨獲得力を持つ日本のコンテンツ産業。その中で最大規模を持ち成長を続けるのがゲームだ。一方業界の「ゲームシステム」は急速に変化しており、日本企業の生きる道や勝ち筋も激変している。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、サービス業界の135社の3年後の年収を大胆予想した。

広告企業である電通のコンサル事業が、コンサル業界の中でも存在感を増してきた。すでに1300人ものコンサル人材を抱え、電通グループ内でも主力事業の一つとして急成長している。

法務省の特別機関である検察庁。司法試験に合格した検事の方がキャリア官僚の事務官よりも上位で、法務省事務次官よりも検事総長の方が格上だ。退官後は弁護士になるケースが多く、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは全85人だった。役員報酬額で1000万円を超えたのが32人。1位は3250万円だった。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い広告会社ランキング2023最新版」を作成した。対象期間は2022年5月期～23年4月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い広告会社ランキング2023最新版」を作成した。対象期間は2022年5月期～23年4月期。

働き方改革関連法が施行されて以降、多くの企業が社員の労働時間削減に力をいれている。そのなかには、改革に取り組んでいてもまったくスムーズにいかない…と悩んでいる経営者もいるだろう。かつて不夜城と呼ばれた電通社員の時短に取り組み、約2年間で残業時間の60％減を果たした小柳氏によると、企業の改革にはあるキーパーソンを味方につける必要があるという。時短改革の鍵を握る人物とは？※本稿は、小柳はじめ『鬼時短:電通で「残業60％減、成果はアップ」を実現した8鉄則』（東洋経済新報社）の一部を抜粋・編集したものです。

広告代理業は、クライアントと発注先の“調整”に力を尽くす。その特性から、労働時間が長くなりがちな業界だ。なかでも、業界大手の電通は、接待の店のトイレまで下見を行う徹底ぶりで、長時間労働が常態化していた。そんな同社で時短改革を行い、2年間で残業時間の60％減に成功したで小柳はじめ氏が、電通マンが長時間労働に陥っていた原因について解説する。※本稿は、小柳はじめ『鬼時短:電通で「残業60％減、成果はアップ」を実現した8鉄則』（東洋経済新報社）の一部を抜粋・編集したものです。

「勝ち組」としてバブルを謳歌するコンサルティング業界。コンサル市場の急膨張を背景に、多種多様なプレーヤーがバトルを繰り広げています。大乱戦期を迎えているコンサル業界で“序列激変”の兆しが出ています。戦略系コンサルや会計系コンサルのビッグ4で起きている異変とは。『週刊ダイヤモンド』6月22日号の第1特集の『コンサル大解剖』では、大乱戦期を迎えたコンサルビジネスの最前線に迫っています。

もうかっていないのに、従業員への還元に積極的な企業はどこか？人手不足で優秀な人材の確保が難しくなる中、たとえ財政状況が厳しくても、人への投資を切り詰められない企業は多い。そこでダイヤモンド編集部は、「大幅減益」「小幅減益」「赤字」の三つに企業を分けて、独自ランキングで計65社の「苦しくても大盤振る舞い」している企業をあぶり出した。

米コンサルティング大手、ボストンコンサルティンググループ（BCG）と伊藤忠商事は4月中旬、合弁でコンサル会社を立ち上げた。新会社はDX（デジタルトランスフォーメーション）コンサルにどう取り組んでいくのか。インタビューの後編として、新会社の戦略に加え、DXやコンサルの需要の見通しなどについて、今回の合弁事業の総責任者である伊藤忠の堀内真人情報・通信部門長とBCGの桜井一正マネージングディレクターに聞いた。

米コンサルティング大手、ボストンコンサルティンググループ（BCG）と伊藤忠商事は4月中旬、合弁会社「I＆Bコンサルティング」を発足させ、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）支援に乗り出した。BCGが他社と合弁事業を組むのは、グローバルでも極めてまれだ。両社はなぜ手を結んだのか。インタビューの前編として、両社の総責任者に異例タッグ結成の経緯や狙いを聞いた。