資生堂

中国での売り上げを伸ばし、存在感をにわかに高めている資生堂。躍進を後押しするのが中国EC大手、アリババグループとの提携だ。アリババのビッグデータを活用することで激変した資生堂の「商品開発」の作法を探った。

個人情報は「守る」から「売る」へ――。日本発の情報流通スキームである「情報銀行」はまだ一般のなじみは薄いが、現金報酬など直接的なメリットを“ニンジン”として、ユーザーに情報を「売」らせる画期的なビジネスだ。より多くの個人データを提供するユーザーほど、より多くの恩恵にあずかれる新たなデータ売買社会、その最前線を追う。

新宿や銀座、浅草、アメ横に秋葉原…近年のインバウンドバブルで外国人、とりわけ消費意欲旺盛な中国人観光客に支えられてきた観光地に異変が起きている。新型肺炎拡大によって中国からの団体旅行客が途絶えたのだ。客数がガタッと減ったと嘆く人もいる中、「ようやく落ちついて訪問できるようになった」と話す日本人客もいる。

ここ数年、次々に増産計画をぶち上げてきた資生堂。けん引役は、絶好調だった中国人向けビジネスだ。ところが新型肺炎リスクが直撃。高まる中国依存度と国内事業の弱体化という、資生堂の課題が露呈した。

国家を挙げての経済活動の「封鎖」が、日本企業を直撃している。

かつて世界最大の商戦日は、米国のブラックフライデーだった。近年、それに取って代わったのが中国のインターネット通販商戦、双十一（ダブルイレブン）。巨大市場の消費者がアパレル製品を、家電製品を、化粧品を買いまくる。

美容クリームが1個10万円を超えるような超高級化粧品市場の争いが激化している。花王率いるカネボウが本格的に戦力強化。資生堂やコーセーなどの日本勢も対抗策をめぐらす。超高級化粧品市場が盛り上がる背景には何があるのか。

世界最大のブランドコンサルティング会社・インターブランドが毎年発表している「Japan's Best Global Brands」ランキング【2019年版】。世界で活躍している日本企業のブランド力はどのようになっているのかについてお伝えしたい。

世界最大のブランドコンサルティング会社・インターブランドが毎年発表している「Japan's Best Global Brands」ランキング【2019年版】。世界で活躍している日本企業のブランド力はどのようになっているのかについてお伝えしたい。