資生堂

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い化学メーカーランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は2022年5月期～23年4月期。

直近5年間は半導体製造装置メーカーや総合商社が躍進したが、次の5年間の主役株は何か。アナリストの5期先予想から「大化け候補80銘柄」を選抜した。勢いのある中小型株だけでなく、躍進する大型株や、復活を目指す企業までさまざまなタイプがそろうので、ぜひチェックしてほしい。

ダイヤモンド編集部の調査で、85歳以上の社外取締役が54人もいることが分かった。最高齢はなんと101歳だ。今回は、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取200人を紹介する。在任期間が15年以上を超える社外取は23人。日本銀行や資生堂など名門出身の大物が上位に入った。

企業のガバナンス改革の旗手として社外取締役への期待は高まるばかり。女性起用の動きも活発化しており、その報酬金額は高騰している。しかし、彼ら彼女らは、高額報酬に見合う働きを本当にしているのか？社外取特集の最新版として、上場企業の社外取「全1万590人」を、報酬や兼務社数、業績などで独自試算した実名ランキングをはじめ、計9本のランキングやリストを大公開。アクティビスト（物言う株主）が猛威を振るう中、今年は株主提案の本数が史上最多となる見通しで、投資家の株主総会への関心も例年以上に高まっている。総会開催のピーク時を前に必見の内容だ。

長期間にわたりトップに君臨するカリスマ経営者12人の退任時に、株価は下落？それとも上昇？それを占うため、ダイヤモンド編集部は株主の視点でトップの通信簿を作成した。今回の後編では伊藤忠商事の岡藤正広氏、楽天グループの三木谷浩史氏、ニデックの永守重信氏ら6人を取り上げる。

コンサルティング大手のアクセンチュアが1月下旬、ロボット制御ソフトを手掛けるMujin（ムジン）との合弁会社（JV）設立を発表した同社日本法人の江川昌史社長や、米アクセンチュアのジュリー・スウィートCEOが社員らに宛てた内部メールの中身を明らかにするとともに、アクセンチュアのJV戦略の深層に迫る。

注目度の高い業界や企業の最新決算を分析する『最新決算 プロの目』。今回は化粧品・トイレタリー業界の注目2社、資生堂と花王を取り上げる。「処理水放出」による影響が不安視されたトップ企業2社だが、直近の四半期決算では明暗が分かれた。中国リスクが顕在化した決算となった資生堂の復活のタイミングは？9四半期ぶりに増益となった花王に見えた「復活の芽」とは？SMBC日興証券の山中志真アナリストに2社の四半期決算と中長期の戦略を聞いた。

今回は化学セクターの主要企業、花王、富士フイルムホールディングス、資生堂を取り上げる。3社の中でそれぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。花王、資生堂はシニアが優勢であることが判明したが、その一方、富士フイルムは？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

中国の消費者はしばらく財布のひもを締めていた。小売売上高データによると、7-9月期には消費が緩やかに回復したようだが、美容関連企業の株価からは違う景色が見えてくる。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が3分の1以上の会社がこの1年で大きく増加した。また、情報・通信業などで女性の役員登用が目立った。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が3分の1以上の会社がこの1年で大きく増加した。また、情報・通信業などで女性の役員登用が目立った。

資生堂がツムラ並びにカゴメと戦略提携を結び、身体の内側から美容効果を追求する「インナービューティー事業」を開始する。その裏にある資生堂のお家事情とは？

中古車販売大手ビッグモーターの保険金の不正請求問題で揺れる損害保険ジャパン。親会社のSOMPOホールディングスは今月、中間報告書を公表しました。中間報告書のポイントを取り上げ、報告書に記載されていない点も盛り込むことで「粗雑な経営判断」に至った経緯を深掘りした記事などを紹介します。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

日本を代表する企業において、汚職や品質不正などの不祥事が一向に止まらない。ガバナンス改革の必要性が叫ばれ続けており、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」に焦点を当てる。彼らの働きぶりは報酬に見合っているのか。前編では、社外監査役「上位3000人」の推計報酬額をランキング形式で紹介する。

カネと権力は切っても切れない。全取締役の総報酬をほぼ独占する経営者は、独裁度が高い可能性がある。報酬17億円で役員シェア5割の武田薬品工業の社長が26位、4.4億円の三菱ケミカルグループの社長は4位に入った。さらにその上をいく、報酬の約9割を独り占めにする経営者は誰か。独占率2割以上の341人を全公開する。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が半分以上を占めるのは7社で、3分の1以上は67社となった。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が半分以上を占めるのは7社で、3分の1以上は67社となった。